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クラウド・エコシステム(27)スマートテレビの台頭

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パソコン、スマートフォンなどのスマートデバイスに続き、テレビがネットにつながり、テレビ番組だけでなく、より幅広いコンテンツを楽しめるようになる「スマートテレビ」が登場しています。

スマートテレビについて数回に分けて整理をしてみたいと思います。

テレビの視聴スタイルの変化

テレビの視聴時間が減少傾向にあります。「情報通信白書2011」に調査によると、国内におけるテレビ視聴時間の推移は、5年前と比べると「全体は微減」「若年層は大きく減少」「シニア層は増加」という傾向となっています。

また、アスキー総合研究所が2010年12月に調査を実施した「消費行動とメディア・コンテンツに関する1万人調査」によると、2010年末から2011年末にかけて、1日当たり平均17.9分減という大幅な減少となっており、テレビへの企業の広告のあり方についても大きな転換期を迎えています(関連記事)。

日本の家電メーカー各社の「テレビ不振」

一方、日本の家電メーカー各社は苦戦を強いられています。2011年7月24日に地上波アナログ放送の停波までの地上デジタル放送への移行に伴って需要を先食いしたため、その後、テレビの販売不振に陥りました。

韓国のサムスンなどの海外勢の台頭によるテレビ単価の下落による利益率の減少なども影響し、2011年の家電メーカー各社損失額はパナソニックが7,721億円ソニーが4,566億円といったように、巨額の赤字を出し、経営を直撃し、事業の撤退・提携や製造拠点の海外移転など、テレビ事業のビジネスモデルそのものの見直しを迫られています。

ブラウン管のテレビの時代から、テレビは日本メーカーがグローバル市場において、存在感を示していた市場です。しかし、従来の日本のお家芸であったテレビは、パソコンやスマートフォンと同様の設計で製造できるようになり、価格競争が激化してハードのみのビジネスでは、日本メーカーの競争優位性は弱まる可能性があり、今後も収益の機会を大きく喪失することが懸念されています。

スマートテレビの台頭

日本の家電メーカー各社が、テレビ事業において、苦戦が強いられる中、世界市場ではスマートテレビの市場が立ち上がろうとしています。

調査会社富士キメラ総研が2012年6月5日に発表した「デジタルAV機器市場マーケティング調査要覧(2012年版) 」によると、世界のスマートテレビの出荷台数は5,200万台に対して、2016年には1億5,360万台に達し、デジタルテレビ市場において過半数に達すると予測しています。

また、野村総合研究所が2011年7月20日に発表した「スマートテレビの利用意向に関する調査」によると、「国内におけるスマートテレビの市場」は、利用世帯数は、2011年度の27万世帯から、約30倍増加し、2016年度には770万世帯に拡大すると見込んでいます。

テレビは、多くはリビングに置かれ、家庭の中では最も大きな画面であるため、ネットにつながるスマートテレビにより、幅広いコンテンツを楽しめ、スマートフォンやタブレットなど様々なデバイスとつながることで、新たなライフスタイルを生み出していくことが、期待されています。

スマートテレビとは?

では、そもそもスマートテレビとは何なのでしょうか?スマートテレビは、まだ明確な定義はないのですが、 以下のとおり整理してみたいと思います。

スマートテレビとは、本ブログでは、

PC並みの CPU機能やメモリ機能を搭載し、操作性の高いリッチなユーザインターフェイス(または、OSやプラットフォーム)を具備し、従来のテレビ機能に加え、インターネットにつながり、音楽や動画、ゲーム、生活情報などの様々なコンテンツやサービスをクラウドやソーシャルメディアを通じて、様々なのデバイスと連携しながら流通されて、ユーザが快適に利用できる形態。

と定義します。

次回は、スマートテレビのプレイヤーについて整理をしてみたいと思います。

 

※担当キュレーター「わんとぴ

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