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株式会社インフラコモンズ代表取締役の今泉大輔が、現在進行形で取り組んでいるコンシューマ向けITサービス、バイオマス燃料取引の他、これまで関わってきたデータ経営、海外起業、イノベーション、再エネなどの話題について書いて行きます。

BARDに米国の株式投資家が選ぶ日本株銘柄を選んでもらった

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日経のこの報道によると、日本株は世界的にまだまだ割安だという共通理解が広がっているようです。

日本株は「まだ割安」 ドル建ても浮上、企業に変革期待、2023/5/15

ウォーレン・バフェットが日本の総合商社株に着目して投資を始めたことは、よく知られています。大手5社の純利益の合計額が投資開始から4倍になったそうです。ウォーレン・バフェットの見立ては間違っていませんでした。

商社5社、バフェット氏投資後に純利益4倍 計4兆円超
2023年3月期決算出そろう、2023/5/9

米国の情報を分厚く持っているように思えるGoogleのBARDに、米国の株式投資家の目線から見て、日本で、割安だと思える株式銘柄には何があるかを聞いてみました。

以下の5銘柄を挙げました。


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トヨタ自動車:世界最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車は、売上高と利益の両方で強力な実績を残しています。また、キャッシュポジションが非常に強く、配当利回りが高いです。
ソフトバンクグループ:ソフトバンクグループは、通信事業、インターネット事業、金融事業など、幅広い事業を展開する企業です。成長力が高い企業であり、株価は割安と評価されています。
三菱UFJフィナンシャルグループ:三菱UFJフィナンシャルグループは、日本最大の金融持株会社です。安定した収益基盤を持ち、配当利回りが高いです。
住友商事:住友商事は、総合商社です。幅広い事業を展開し、収益力が高いです。また、配当利回りが高いです。
キヤノン:キヤノンは、カメラや複合機などの製造販売を行う企業です。高収益企業であり、株価は割安と評価されています。
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日本を代表する5社であり、米国の株式投資家から見れば、企業の中身を理解しやすいのと、英語による情報がある程度ふんだんに提供されているでしょうから、株式投資の対象になりやすいと言うことができます。

それぞれの銘柄のPER、PBR、配当利回りを整理してもらいました。
数字を表にすると、この日本を代表する5社がいかに割安であるかがはっきりとします。

注意:その後Yahooファイナンスで直近の数字と比較したところ、直近の数字はもっと上昇しています。つまり、割安ではなくなっています。以下でBARDが生成した数字は、かなり古い数字である可能性があります。本投稿は、あくまでも、このように使える可能性がある、ということのデモンストレーション目的ですので、間違っても、以下の数字を鵜呑みにして銘柄選択をしないように、ご注意下さいませ。

企業名 PER PBR 配当利回り(%)
トヨタ自動車 8.69 0.67 2.93
ソフトバンクグループ 10.99 0.28 3.74
三菱UFJフィナンシャルグループ 2.09 0.41 3.55
住友商事 5.08 0.35

3.61

キヤノン 12.66 0.79 3

この各銘柄の数字について、BARDは次のように解説します。

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ご覧の通り、これらの企業のPERはいずれも10倍以下であり、割安と評価されています。また、PBRもいずれも1倍以下であり、割安と評価されています。配当利回りもいずれも3%以上であり、高水準です。これらの企業はいずれも日本を代表する企業であり、安定した収益基盤を持っています。また、配当利回りが高いため、投資家にとって魅力的な銘柄と言えます。

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なるほど、言われてみればその通り。

注意:しかし、Yahooファイナンスで直近の数字を確認したところ、上の数字からかなりの乖離があります。従って、BARDが生成したこれらの銘柄が割安だという記述は、信用なさらないようにして下さい。この記事は、あくまでも、このように使える可能性があるというデモンストレーション目的で書かれています。

世界の株式投資家が、消去法的に、これから投資をする国を選ぶ時に、日本が筆頭に立つ可能性は大きいと思います。別な言い方をすれば、これから高度な成長を遂げる国ではないが、どちらかといえば、A国、B国、C国よりは、日本の方が魅力的だ。これは、ウォーレン・バフェットが日本の商社株に着目したのと同じ目線です。

その際に、上のような誰もが知っている日本企業で、それぞれの指標が割安であるものが選ばれるようになるのでしょう。

なお、BARDは銘柄選びについて、次のように釘を刺しています。

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ただし、株式投資はリスクを伴うため、投資を行う際には、ご自身でよく調べてから判断されることをおすすめいたします。

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とのことです。

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