社内Web2.0導入の大きな壁(7) --Web2.0的トラフィック編

» 2007/08/23

あるアメリカの調査会社によると、米国のWebトラフィックに関して、YouTubeやWikipediaといった「Web2.0」的サイトが全トラフィックの12％を占めています。（ITmedia 4/28記事参照）　

また、YouTube等の影響による増大するトラフィックに対して、“ネットワークの中立性”に関する議論が欧米において活発化しています。日本においても「ネットワークの中立性に関する懇談会」を開催し議論を重ねています。日本の大手プロバイダーも増大するトラフィックに耐えられず、値上げをするところも増えてきているのが現状です。

社内ネットワークへの影響

社内にWeb2.0のツールを導入したら社内ネットワークのトラフィックにどういう影響を与えることになるでしょうか？もし、動画共有等の利用を許可すれば、社内ネットワークに大きな影響を与えるでしょう。仮に画像やテキストベースだとしても、より多くの社員が情報を発信し共有するようになれば、トラフィックが増えてネットワークの見直しも必要になってくるかもしれません。現に欧米の一部では、その見直し論が始まっています。

Web2.0導入によるROI（投資対効果）は？

通常システムに投資をする場合、ROI（投資対効果）が問われますが、Web2.0の場合はその効果が見えにくいと言われています。加えて社内へのWeb2.0の導入はアプリケーションだけでなく、ネットワークへの投資も必要となると、投資へのハードルはさらに高くなるでしょう。

社内へのWeb2.0導入により社員の暗黙知が集合知化して、多くの有益な情報流通による投資対効果を確認することを仮にできるとすれば、増大するトラフィックも考慮してもらえると思いますが、さてどうなるでしょうか。