データ利活用の阻害要因の上位は、主な阻害要因はスキルや人員、データ・リテラシーの不足

調査会社のガートナーは2021年6月10日、「日本企業のデータ利活用に関する調査結果」を発表しました。

回答者の60%超はデータ利活用に対して課題意識を持っており、そのうち20%超が組織全体の課題 (経営課題) として認識しており、日本企業のデータ利活用に対する意識や関心は高いことが浮き彫りとなっています。

データ利活用によるビジネス成果獲得の阻害要因、重大度の高いものでは、

関連スキルや人材の不足と、組織全体のデータ・リテラシー不足が58%と、最も高くなっています。続いてが予算の不足、取組対する関係者の理解不足が29%ですので、スキルや人員、データ・リテラシーの不足が大きな阻害要因となっています。

ガートナーでは、

データ・リテラシーの向上を目指すに当たっては、企業はまず組織全体のリテラシーがどうあるべきか (目指すレベルや目的) を明らかにして戦略的に取り組むことが重要です。継続的にリテラシーを測定し、データ利活用によるビジネス成果との相関を調べれば、自ずと成功に貢献しているかどうかが分かります。初期段階からスキルやリテラシーの大幅な向上を目指すのではなく、一部の人員のみに専門的な分析スキルを先行的に獲得させることを目指すのがよいでしょう。その後、育成した人員でカバーできる範囲に分析対象を絞り、経験を積みながら、人員の拡充も含めて取り組みを拡大 (横展開) させていくべきです

とコメントされているように、DX推進は人材、にあるといえるでしょう。

出典：ガートナー 2021.6