日本と世界のDXの大きな違いはビジネス的効果を計測、顧客と従業員からの支持

IDC Japan は2021年11月2日、「デジタルトランスフォーメーション動向調査 国内と世界の比較結果」を発表しました。

IDCの調査によると、

・世界の企業は、国内企業と比較して、DXを実装しビジネス的効果を計測している段階に進んでいること
・「カスタマーアドボカシー（顧客からの支持）」や「従業員のアドボカシー（従業員からの支持）」に対して高い意識にあること

が明らかになっているとしています。

IDCの調査では、

DXの進捗を測るための指標（Key Performance Indicator：KPI）の比較では、世界の企業の回答率が高く、かつ差のある項目として、

・「標準的な指標（売上、利益、効率性、投資対効果など）（17.0ポイント差）」
・「カスタマーアドボカシー（13.0ポイント差）」
・「従業員のアドボカシー（13.3ポイント差）」

があげられています。

「標準的な指標」への回答率の高さは、世界の企業がDXを実装しビジネス的効果を計測している段階に進んでいる段階にあるとしています。

また、「カスタマーアドボカシー」や「従業員のアドボカシー」への回答率の高さは、DXという企業全体の改革の影響を、内部および外部環境から計測している点もあげています。

世界の企業は、企業（ブランド、パーパスなど）や製品／サービスなどに対する「ファンづくりに関する指標」に対して高い意識にあると言えるとしています。

出典：IDC Japan 2021.11

DXの推進には、ステークホルダーを意識し、かつビジネス的効果をしっかり計測した上で取り組んでいくことが重要と考えられます。