GPUやFPGAなどの急成長する国内アクセラレーテッドコンピューティング市場

調査会社のIDC Japanは2018年9月25日、AIやIoT向けインフラのコアを担う「国内アクセラレーテッドコンピューティング予測」を発表しました。

IDCの調査によると、国内アクセラレーテッドコンピューティングの市場は、2017年～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は13.2％、2022年の市場規模は978億2,300万円と予測しています。

IDCでは、エンタープライズインフラ市場において、特定の計算処理を一般的なCPUからオフロードし高速に実行する処理を、アクセラレーテッドコンピューティングと定義し、GPU（Graphics Processing Unit）やFPGA（Field Programmable Gate Array）などの、標準的なx86以外のプロセッサをCPUやアクセラレーターとして搭載したサーバーとそのサーバーに接続される外付型ストレージを主な対象としています。

特定のワークロードの計算需要が、CPUの計算性能向上のペースに比べて急速に高まり、処理性能のギャップが顕在化したため、この解消のために採用が増えているとしています。

AIやIoT向けでは、一般的なCPUだけを計算に用いるサーバーと比べ、高密度な配置と高い電力性能を実現する可能性が高いことから、国内エンタープライズインフラ市場における重要な成長分野になると予測しています。

国内エンタープライズインフラ市場に占める割合は、2017年の7.8％から2022年の16.8％へ大幅に拡大し、約1/6を占めると予測しています。配備モデル別では、プライベートクラウドを含むクラウド向けの支出額のCAGRが16.5％、クラウド以外のCAGRが12.0％と予測しています。AIやIoTなどの新しいワークロードは比較的多くクラウドに配備され、科学技術計算に代表される従来のワークロードはクラウド以外に配備される傾向があるとみています。

アクセラレーテッドコンピューティングでは、半導体設計プロセスの微細化だけに拠らない計算性能の向上を実現していくため、需要のある計算の種類や扱うデータが多様化することによって、新たな技術によるシェア獲得の機会が増えていきます。そのため、GPUやFPGAに加えて、国内資本のベンダーによる新たな技術に基づく製品やサービスも市場へ投入されています。そこで、普及を進めるにあたっては製品開発のみならず、対応ソフトウェアの開発に加え、導入や利用を支援するベンダー内外の体制構築が必要になると指摘しています。

IDCでは、AI向けの計算需要の拡大に伴い、科学技術計算を中心に発展してきたアクセラレーテッドコンピューティングがエンタープライズインフラ市場の成長に貢献していくとしながらも、新技術の乱立により、採用する側の企業において自ら適切な技術を選択することが困難になる可能性があると指摘しています。そのため、ベンダーは、提供するアクセラレーターの種類の多さや製品技術の優位性を訴求するとともに、ユーザーが選びやすいソリューションとしての提供形態を整えるべきであり、早期のエコシステムの構築が求められるとコメントしています。