40％以上の企業がオンプレミスをクラウドへ移行、企業の約半数がDockerに対する取り組みを

調査会社のIDC Japanは2108年6月14日、「2018年 国内クラウドインフラストラクチャに関するユーザー動向調査結果」を発表しました。

オンプレミスの仮想サーバでそのまま運用していくと回答した企業が31.1％、オンプレミスでそのまま運用していくがハイパーバイザーは移行すると回答した企業は18.5％となっています。

一部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は30.0％、ほぼ全部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は11.4％になり、クラウドサービスへの移行を考えている企業が40％を超える結果となっています。

クラウドサービスへ移行する理由として、運用負担の削減と回答した企業が70.5％と最も高く、ハードウェアコストの削減（回答率49.2％）やセキュリティの強化（同32.1％）と続いています。オンプレミスでの仮想サーバー環境の運用負担の高さがクラウドサービスへの移行検討の契機になっています。

出所：IDC Japan 2018年 国内クラウドインフラストラクチャに関するユーザー動向調査結果 2018.6

OpenStackの導入状況については、2017年調査の10.6％からわずかに上昇しています。導入構築／テスト／検証段階にある企業は22.3％となり、2017年調査の14.4％から7.9ポイントも上昇しており、OpenStackの導入が拡大しています。特にIT企業では、本番環境で使用している企業が14.6％、導入構築／テスト／検証段階の企業が32.3％となり、およそ半数の企業がOpenStackの導入を進めているとしています。

使用されているOpenStackのディストリビューションとしては、Red Hat OpenStack Platformが41.7％、VMware Integrated OpenStackが23.7％とこの2つのディストリビューションの使用率が高くなっています。OpenStackの主な導入目的ては、クラウド基盤の運用効率化／自動化（回答率30.8％）、クラウド基盤のコスト削減（同26.3％）、クラウド基盤の標準化（同23.1％）、ハイブリッドクラウドの実現（同20.5％）となっています。

Dockerの導入状況については、本番環境で使用している企業は7.9％、導入構築／テスト／検証段階にある企業は15.0％となり、それぞれ2017年調査の6.0％と13.1％から上昇しています。Dockerを使用する計画／検討があるという企業は13.9％となり、2017年調査の8.8％から5.1ポイント上昇しています。情報収集や勉強をしている企業を含めるとおよそ半数の企業がDockerに対する取り組みを行っていることになり、今後のさらなる導入の拡大を予想しています。

Dockerで生成されるコンテナのオーケストレーションにはKubernetesを使用している企業が41.1％となり、デファクトスタンダードになっていると考えてよいでしょう。Dockerの主な導入目的は、アプリケーションの運用管理効率化（回答率34.6％）、アプリケーションの品質／パフォーマンス向上（同29.9％）、インフラコストの削減（同26.2％）、アプリケーションのリリーススピード／頻度の向上（同23.4％）となっています。

IDC Japan では。これまで企業のITインフラを支えてきた仮想サーバー環境が過渡期を迎えており、クラウドサービスへのリフト＆シフト、OpenStackによるプライベートクラウドの再構築、Dockerによるコンテナプラットフォーム化など、今後はアプリケーションやシステムの用途に応じて最適なクラウドインフラが選択されるようになっていくとしています。

出所：IDC Japan 2018年 国内クラウドインフラストラクチャに関するユーザー動向調査結果 2018.6