3.11とIT（１）ソーシャルメディアのちから

２０１１年３月１１日午後２時４６分、東北・関東地方を中心に巨大な地震が襲った。宮城、岩手、福島などの東北地方広域の社会インフラは寸断し、電気、水道、ガス、公共交通、道路、通信などの復旧の目処がたたないほど壊滅的な状態となりました。

特に、重要なライフラインである携帯・固定電話の両通信インフラには、大きな被害を受け、東北地域では一切通信ができない地域が続出した。被災現地での通信需要に加え、全国から被災地に集まる安否を確認する通話、さらに交通機関が混乱して帰宅困難になった首都圏の通信需要が急増し、携帯電話回線の完全停止を防ぐために最大９０％の通信規制が実施されました。

こういった状況下の中で力を発揮したのが、インターネットだった。インターネットは、米国国防総省による軍事用のネットワークとして始め戦争時にも落ちにくいネットワークとして設計されていたため、被害を受けた故障箇所を迂回し、データのやりとりができる分散型のネットワークが災害時にも強みが発揮されています。

ツイッターやフェイスブックに代表されるソーシャルメディアも力を発揮しました。ツイッターでは、被災に関わる安否確認や情報共有などの情報が飛び飛び交い、緊急事態に直面した中で、少しでも状況を好転させるため知恵を出し、励まし合う姿が見られました。ツイッターでは、テレビやラジオの情報を凌ぐ情報が、リアムタイムで流れていった。多くの被災地が被害にあい、非常に時にマスメディアがカバーしきれない情報を提供するプラットフォームとして、有益な情報は多くの人によって拡散されていきました。

イギリスのニュースサイト「Telegraph」の調査によると、地震発生から約１時間の間に、東京からのツイートだけで毎分１，２００以上が投稿されていた。ツイッター社は２０１１年３月１４日、５周年を迎えて公開した各種統計データによると、ツイッターの平均ツイート数は、２月の場合１億４０００万回／日に対して、震災発生時の３月１１日には、１億７７００万回のツイートを計測したという。ツイート数の増加は、日本国内に限定されたものではなく世界中で広がりを見せました。

米ツイッターは２０１１年６月２９日、東日本大震災の際の世界でのツイートの流れを視覚化した動画を公開。大震災の際、1秒当たりのツイート数は5回にわたって5000件を超え、日本からのツイート数は500％増加したといいます。

今回の被災により、ソーシャルメディアは電話やメールなどと同じように情報共有の手段の一つとして認知されるようになるようになりました。一方、デモ情報などで情報が錯綜する状況も見られ、ソーシャルメディアからの情報の信頼性を疑問視する声も聞かれました。そういった中で貴重な情報源としてソーシャルメディア全体の信頼性に寄与したのが被災地から発信される自治体や地元メディアの情報でした。