2025年までに現場ドリブンからデータドリブン経営に変革できる大企業は20%にとどまる。

独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（ITR）は2021年10月26日、「ITRが2022年に注目すべき12のIT戦略テーマ」を発表しました。

ITRでは、2022年以降に予見されるIT動向を踏まえて、「企業変革」「データ高度活用」「テクノロジ革新」の3つの視点から提言を取りまとめまています。

「データ高度活用」では、

・カスタマーサクセスを中心に据えた顧客分析とサービスの提供
・顧客エンゲージメントを高めるユーザー体験の変革
・サイバーフィジカルエンタープライズへの段階的移行
・IoT技術の高度活用と横断的な管理

の４つの項目をあげています。

サイバーフィジカルエンタープライズへの段階的移行では、

企業は、今後フィジカルとサイバーをつなぐライフサイクル全域のデータをデジタルスレッドで収集・管理し、サプライヤー／パートナー間の業務プロセスを協調・協働させることが必然となる。その過程で、紙やアナログ主体の現場ドリブンではなく、データドリブンのオープンな意思決定を尊重する企業カルチャーの醸成に取り組むことが求められる。

としています。

ポイントとなるキーワードは、

・デジタルスレッド
・協調業務プロセス
・現場ドリブンからデータドリブンへ

です。

ITRでは、

・2022年までに大企業の40%が何らかのデジタルスレッド構築に着手する。
・2023年までに大企業の30%がデジタルスレッドを活用した協調業務プロセスの検討に着手する。
・2025年までに現場ドリブンからデータドリブン経営に変革できる大企業は20%にとどまる。

と予測しています。

個人的に関心のある予測は、

・2025年までに現場ドリブンからデータドリブン経営に変革できる大企業は20%にとどまる。

です。

企業では、DXの推進やデータドリブン経営への変革が求められており、ここ数年は企業ではデータドリブンの事業運営に取り組んでいくことが予想されます。しかしながら、実際に変革できる企業は大企業では20%にとどまっているという予測です。企業は、DXの推進やデータドリブン経営の推進にあたっては、大きなハードルを超えていくことが求められそうです。