コロナで増加するテレワーク、適している方式

新型コロナウイルスの感染拡大の影響でテレワークの利用が拡大しています。

総務省は2021年2月15日、「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」（案）に対する意見募集を行っています。

総務省では、オンライン会議を含めたテレワークの導入が拡大し、クラウドサービスの普及やスマートフォンの活用などがより一層進展するなど、テレワークを取り巻く環境が変化するとともに、サイバー攻撃の高度化などによりセキュリティ動向も変化していることから、「テレワークセキュリティガイドライン」について全面的な改定を行っています。

全体の目次は

第１章 はじめに
第２章 テレワークにおいて検討すべきこと
第３章 テレワーク方式の解説
第４章 テレワークセキュリティ対策一覧
第５章 テレワークセキュリティ対策の解説
第６章 テレワークにおけるトラブル事例と対策

から構成されています。

各テレワーク方式については、どの方式が適しているかの検討・選定の参考となるよう、各方式の特性を「オフィス業務の再現性」「通信集中時の影響度」「システム導入コスト」「システム導入作業負荷」「セキュリティ統制の容易性」の５軸により、で以下のとおり整理しています。

出所：総務省 テレワークセキュリティガイドライン（第5版） 2021.2

Ｓ：効果や影響が標準よりも相対的に優れている
Ａ：効果や影響が標準よりも相対的にやや優れている
Ｂ：効果や影響が標準的である
Ｃ：効果や影響が標準よりも相対的にやや劣っている
Ｄ：効果や影響が標準よりも相対的に劣っている

それぞれの方式について詳しく解説されています。