テックネイティブな組織・カルチャーへの転換

独立系ITコンサルティング・調査会社アイ・ティ・アール（ITR）は2020年10月27日、「2021年に企業が注目すべき13のIT戦略テーマ」を発表しました。

コロナ収束後のニューノーマルのあり方が模索されるなか、企業活動におけるテクノロジの重要性は以前にも増して高まってきており、テクノロジを起点に考え、テクノロジ活用を前提にビジネスを推進する「テックネイティブ」な姿勢が求められています。

ITRでは、「ビジネス遂行」「組織・カルチャー」「プラットフォーム」

の3つの観点から、テクノロジ戦略を軸とするITトレンドを取りまとめています。

今回はこの中から、テックネイティブな「組織・カルチャー」への転換について紹介したいと思います。

テックネイティブ組織・カルチャーへの転換には、以下の４点をあげています。

組織内の意思決定メカニズムの変革

ビジネスの状況が目まぐるしく変化する不確実性の高い時代において、迅速かつ適正な意思決定を行うには、現場や顧客を知るメンバーの意見を反映したオープンな意思決定に基づく、自律的な行動が求められる。

デジタルを前提とした組織カルチャーへの転換

高度成長期に形成された日本的経営モデルとそれを支えてきた組織カルチャーは、デジタルを前提とした時代には不適合といわざるを得ない。企業はテクノロジの活用、人材の多様化、組織のトライブ化に適応した新たな組織カルチャーを手に入れなければならない。

デジタルイノベーションに向けたIT投資の推進

ビジネス変革やプロセス変化を絶えず推進することが経営課題の重要な視点であり、そのために従来型の投資管理とは異なるイノベーション創出型の投資管理を推進する必要がある。不確実なイノベーション創出型の投資において、投資の容認や続行を判断できる弾力的な評価手法の採用が求められる。

仮想的なチームコラボレーションの実現

コロナ禍によって一般化したテレワーク（在宅勤務）は、将来的にも一定の割合で定着し、組織に属さず単発で仕事を請け負うギグワーカーも増加すると予想される。企業には、場所やタイムゾーンが異なるトライブ化された人材で構成されるチームの共同作業を実現するコラボレーション環境が求められる。

デジタルを前提とした意思決定のメカニズム、組織カルチャーへの転換、IT投資、そして、仮想的なチームコラボレーション、いずれも重要な位置づけとなっています。

特に、テレワークを前提とした仮想的なチームコラボレーションをどのように、継続的に実践し、成果を生み出していけるのか、いろいろと模索していきたいと考えています。