既存のSIビジネスは10年以内に破壊。2022年までに、デジタルなどの推進に有効な対策を取れないシステムインテグレーターの80%は、20～30代の優秀な若手エンジニアの離職が深刻な問題に
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ガートナー ジャパンは2019年4月2日、「日本においてテクノロジに携わる「テクノロジ人材」について、注目すべき2019年の展望」を発表しました。本展望は、テクノロジ人材の観点から今後3～5年間で重要になる動向を取り上げています。
テクノロジ人材の観点で重要となる予測としては、以下の５点をあげています。
- 2022年までに、60%以上の日本のユーザー企業のIT担当者は、無償のOSS、オンライン講座、有益な書籍を利用することで、AIに関して「自分で運転」する基礎的なスキルを獲得する
- 2023年までに、人材の情報処理能力の改善に取り組まないIT部門の80%は、縮小戦略を取らざるを得なくなる
- 2024年までに、人月単価をベースとしたプロジェクトを実施する企業の90%は、OSSプロフェッショナル人材の獲得に苦慮する
- 2022年までに、デジタルやモード2の推進に関して有効な対策を取れないシステム・インテグレーターの80%において、20～30代の優秀な若手エンジニアの離職が深刻な問題となる
- 2021年までに、国内のITベンダーから技術者を中途採用するユーザー企業は80%を超える
今回は、
- 2022年までに、デジタルやモード2の推進に関して有効な対策を取れないシステム・インテグレーターの80%において、20～30代の優秀な若手エンジニアの離職が深刻な問題となる
に焦点をあててみたいと思います。
ガートナーでは、深刻な問題となる背景について、以下の理由をあげています。
日本のベンダーやシステム・インテグレーター (SI) は、バイモーダルのモード1およびモード2の両方で大きな課題を抱えています。モード1の課題には、クラウドによる将来のSIビジネスの破壊があります。一方、モード2の課題には、ユーザー企業が内製化、すなわち「自分で運転」するようになることで収益増が期待できなくなることや、アジャイルが前提であるため、現場が回らなくなったり、どのような契約を結ぶべきかが非常に難しくなったりすることがあります。
こうした課題は、今後SIはどうやって生き残るかという論点を含む、根の深いものです。「本物のクラウド」が本格的に浸透し始めたことや、ユーザー企業が「自分で運転」を開始していることから、既存のSIビジネスは10年以内に破壊される可能性が高いと、ガートナーは予測しています。これらの課題を解決する取り組みが一向に見られない企業では、優秀な人材ほど早く自社に見切りを付け、離職していくでしょう。
と、指摘しています。
ガートナーの予測では、
- 2021年までに、国内のITベンダーから技術者を中途採用するユーザー企業は80%を超える
とあるように、離職後の就職先の一つとして、ユーザー企業は選択肢の一つとなるでしょう。
