日本企業の変化の阻害要因は、既存アプリケーションのレガシー化とサイロ化、人材の高齢化と不足

ガートナー ジャパンは2019年2月26日、「日本におけるエンタプライズ・アプリケーションのアジリティの向上を進言する2019年の展望」を発表しました。

デジタル化が進展するにつれて、アプリケーションには、不確実で変化しやすい外部環境に機敏かつ柔軟に (アジリティをもって) 対応し、ビジネス価値を提供することが求められるとしています。

しかし、その一方で、既存アプリケーションのレガシー化やサイロ化、人材の高齢化や不足といった状況が、日本企業にとって環境の変化に機敏かつ柔軟に対応することの阻害要因となっていると指摘しています。

日本企業に求められているのは、これらの阻害要因を取り払い、アプリケーションやプラクティスを継続的に進化させ、顧客・取引先・従業員のエクスペリエンスの強化とアジリティの向上を図りながら、新たなビジネス価値を創出していくことであるとしています。

ガートナーでは、アプリケーションのアジリティ向上に向けたアクションを取る上で、知っておくべき予測としては、以下の５点をあげています。

• 2022年にかけて、SAP S/4HANAの人材不足が続き、大規模プロジェクトの過半数ではパートナー候補の1社以上から提案を辞退される
• 2022年まで、日本企業の6割程度が、既存アプリケーションのアジリティの向上を目指してAPI化による改修を試みるが、目標を達成できる企業はそのうちの1割にも満たない
• 2022年までに、大企業の80%が革新レイヤのアプリケーション開発にアジャイル型開発を採用するが、差別化・記録レイヤのアプリケーションにまでアジャイル型開発を採用し、定着させる大企業は10%に満たない
• 2023年を迎えてもなお、日本の大企業における基幹系システムの80%が商用のリレーショナル・データベース管理システム (RDBMS) を使い、オンプレミスで運用し続ける
• 2022年末まで、臨機応変なデータ分析を行う上で最も利用される分析ツールはExcelであり続ける

なかなか、現実は、厳しい道のりのようです。