2020年までに、日本のIT部門の10%が、IT組織の「一員」としてロボットやスマート・マシンを採用する　〜ガートナー調査より

調査会社のガートナーは2017年1月24日、「2017年以降のIT人材に関する展望」を発表しました。

ガートナーによる2017年以降のIT人材に関する重要な展望は、以下の４つとなっています。

2020年末までに、日本のIT人材は質的に30万人以上の不足に陥る

2020年までに、日本のIT部門の10%が、IT組織の「一員」としてロボットやスマート・マシンを採用する

2020年までに、オフショアリングを実施する日本のIT部門の50%が、コスト削減ではなく人材確保を目的とする

2020年までに、非IT部門が単独で進めるITプロジェクト (開発・運用・保守) の80%以上が、結局はIT部門の支援・助力を求めざるを得なくなる

４つの展望から、

「2020年までに、日本のIT部門の10%が、IT組織の「一員」としてロボットやスマート・マシンを採用する」

についての内容を紹介したいと思います。デジタル化への取り組みが進むことで、IT人材の不足深刻化し、IT部門の組織設計の見直しが迫られようとしています。ガートナーでは、ロボットやスマート・マシンをIT組織の「一員」として採用する企業が徐々に増加すると予測しています。

ロボットやスマート・マシンが採用される分野としては、特にコグニティブ技術を活用できる分野やプログラム可能なプロセスなどが有望であるとしています。ロボットやスマート・マシンにおいては、関心は高いものの、コスト面の有益性を重視しており、新しい技術やサービスをシステム開発／運用面で積極的に導入したいと回答しているIT部門は約１割にとどまっています。

そのため、これらの企業のIT部門が、パイロット的なロボットやスマート・マシンの採用からリソース配置の見直しを伴う戦略的な導入に発展していくまでには、少なくとも3年を要するとガートナーでは考えています。

ロボットやスマート・マシンの採用は、代替対象となる定常業務に従事している技術者にとっては脅威となり得るものの、IT人材市場においては同時に、既存システムとの連携やソリューションの調整など、新しいスキルの需要が増加しているとしています。ロボットやスマート・マシンをベースとしたロボットインテグレーターやスマート・マシンインテグレータによるソリューションモデルも多く登場してくるでしょう。

また、優秀な技術者のノウハウや行動特性をソリューションによって再現できるようになれば、IT人材の健全な育成を阻んできた構造的な障害を排除することも可能になるとしています。