企業に欠かせない社員一人ひとりの予測力

以前、未来予測は集合知で・・（2008/02/05）、未来を予測するビジネス（2008/04/23）等でご紹介させていただきましたが、未来を予測する「予測市場」が活況のようです。

日本経済新聞（２００８年９月２８日）の１１面（サイエンス）に『「みんなの意見」で未来を予測』と、「予測市場」に関する特集が組まれていました。 

株式市場で売買する仕組みを応用して、選挙の結果や新型インフルエンザが大流行する時期など将来の出来事を予想する手法が登場した。専門家の見方ではなく大勢の意見を株取引のように売買しながら予測するため「予測市場」と呼ばれる。

「予測市場」はWeb2.0というキーワードが流行した時期に多くの人の知恵を集めた「集合知」という言葉が注目を浴びたように、専門家の判断にも勝るという考え方です。インターネットが普及し、誰もが情報にアクセス時代になり、誰もがパーソナルシンクタンクになることのできる時代になりました。

ビジネスにおいても導入が進んでいるようです。

米マイクロソフトやグーグルが社員向けに予測市場を開設、製品出荷時期などの予測。社員の総意を吸い上げるのが狙いで「製品出荷が遅れる」といった担当者が言い出しにくい情報を予測できた。（中略）日本でも野村総合研究所などが企業向け予測市場サービスを提供する。

企業が経営の将来ビジョンを策定するにあたって、経営陣や経営企画部門やマーケティング部門等が決める場合が多いのですが、「現場力」が重要であると言われるように、どうしても現場感覚とギャップが生まれるケースが多く見受けられます。

社員の「知恵」を収集し、なおかつ社員一人ひとりが考える自社の「ビジョン」や「方向性」等を集め、それを自社の経営ビジョンに反映させていく仕組みが、特に大企業にとっては重要ではないかと感じています。