職場環境はよりパーソナルな環境に
米調査会社のガートナーは2019年11月14日、「IT部門およびユーザーに影響を与える 2020年以降に向けた重要な展望」を発表しました。
オーグメンテーション (拡張)、意思決定、感情、コンパニオンシップ (仲間などの他者との関係性) という4つの側面が、人間によるテクノロジ利用の新たな現実を形成するとし、重要な戦略的展望トップ10をあげています。
- 2023年までに、障害のある従業員を雇用する機会は、AIや最新テクノロジによって3倍に増加し、就業への障壁が低くなる。
- 2024年までに、AIによる感情の識別が、表示されるオンライン広告の半分以上に影響を及ぼす。
- 2023年末までに、IT部門の30%は、従業員のヒューマン・オーグメンテーションに対応するために、「個人の拡張能力の業務利用 (Bring Your Own Enhancement: BYOE)」によってBYODポリシーを拡大する。
- 2025年までに、銀行口座を持たないスマートフォン所有者の50%が、モバイルでアクセス可能な仮想通貨口座を利用する。
- 2023年までに、G7のうち4カ国以上では、AIおよび機械学習の設計者を監督するための自主規制団体が設立される。
- 2023年までに、プロフェッショナルな従業員の40%が、音楽ストリーミングのエクスペリエンスのように、ビジネス・アプリケーションのエクスペリエンスや機能を調整する。
- 2023年までに、世界のニュースやビデオ・コンテンツの最大30%が、ディープ・フェイク・テクノロジに対抗するブロックチェーンによって本物であると認証される。
- 2021年末までに、従来型の大企業は、デジタル・トランスフォーメーションの取り組みに対し、平均して想定の2倍の期間とコストをかけることになる。
- 2023年までに、個人の活動は「挙動のインターネット」を通じてデジタルに追跡され、全世界人口の40%のメリットやサービスの資格に影響を及ぼす。
- 2024年までに、数百万人がデジタル・コマースを濫用し、金銭的なストレスに直面することから、世界保健機関 (WHO) は過剰なオンライン・ショッピングを依存症と認定する。
この中から、「プロフェッショナルな従業員の40%が、音楽ストリーミングのエクスペリエンスのように、ビジネス・アプリケーションのエクスペリエンスや機能を調整する。」に焦点をあててみたいと思います。
職場環境をパーソナルな環境に似せたいという願望は高まり続けています。つまり、業務要件と個人要件に適したアプリケーションを、セルフサービス方式で組み合わせることができる環境です。テクノロジのコンシューマライゼーションと新規アプリケーションの導入により、ビジネス・アプリケーションで可能なことに対する従業員の期待が高まっています。
プラマーは次のように述べています。「アプリケーションはかつて、仕事を定義するものでした。現在、組織は従業員を中心に据えたアプリケーション・エクスペリエンスを設計しています。例えば、モバイル／クラウド・テクノロジは多くの従業員を通勤から解放し、代わりに『場所を問わずに働く』環境をサポートして、従来のアプリケーション・ビジネスモデルを超越しています。音楽ストリーミングのエクスペリエンスをカスタマイズするのと同様の方法で、新しいアプリケーション・エクスペリエンスをカスタマイズして取り入れることができます」
と、あるように、職場環境をよりパーソナルな環境に似せていくという動きは進んでいくとガートナーでは予測しています。ポイントとなるのは、セルフサービスによる、各種ビジネスアプリケーションの組み合わせによるコンシューマライゼーションです。たとえば、個人でSlackを利用していた場合、職場で導入しているケースで自分のやり方にあわせてパーソナライズするといったこともできるでしょう。
かって、産消逆転現象という言葉が注目された時期もありました。職場環境の変化により、テクノロジーの進化により、職場環境をパーソナルな環境に似せていく営みは、これから益々増えていくことになるでしょう。
