国内コネクテッドビークル（つながる車）に関するユーザの関心度は？

IDC Japan株式会社は2018年1月12日、「国内コネクテッドビークル（つながる車）市場 ユーザー動向調査結果」を発表しました。

コネクテッドビークルの購入／利用について、「興味がある」「興味はないが、メリット次第では購入／利用を検討する」という個人ユーザーが合わせて49.0％となっています。

関心度が高いのが、「月に数回運転する」層では57.3％となっており、運転上の安全性や移動の効率性などのメリットを提供できるコネクテッドビークルのサービスは、運転頻度が低く運転スキルに自信がない層に高い訴求力があるとみています。

コネクテッドビークルの購入／利用上の阻害要因としては、車両価格への関連コストの上乗せ（65.8％）や、料金負担（通信料63.4％、サービス契約料58.6％）を挙げる人が多く存在しています。

「個人ドライバーによるライドシェア」サービスに対する利用意向では、個人ドライバーによるライドシェアサービスの利用に「興味がある」「興味はないが、メリット次第では利用を検討する」個人ユーザーが67.8％となっており、既存の交通手段と比較したメリットが認知されることで、国内にも大きな市場機会があると想定しています。

コネクテッドビークル普及に向けて、自動車メーカーは新たな収益源創出に向けた仕組みづくりが求められる点を指摘しています。具体的なイメージとして、自動車メーカーは、ユーザーの負担を極力下げる必要があるとともに、通信機器とスマートフォン対応の拡充による自動車のメディア化を進め、オープンAPI戦略の推進から多様なサービスプロバイダーと連携しコネクテッドビークルならではのビジネスモデルを開発するなど、新たな収益源創出に向けた仕組み作りが求められるとしています。