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英語のコーポレートサイトを作成する際に、ちょっと気をつけたいことは取引先名の記述欄である。
誰もが知っているメジャーな会社じゃない場合、信頼の証として、会社概要に取引先名を書いていることが多い。（アークコミュニケーションズも当然のごとく書いている）
さて、英語サイトを作成する際には、その取引先名をどうするのか、ちょっとだけ悩ましい。
1.社名の英語表記の確認作業の手間
会社の英語の表記名を確認する作業は意外に手間がかかる。王道は、その会社のWEBサイトで確認することだが、一部上場企業でさえ、英語サイトは80%ほどしか持っていないので、ネットで確認できないケースもある。
お取引があるわけだから、わからない時は、直接クライアントからその会社へ尋ねてもらうこともある。
お取引があるわけだから、わからない時は、直接クライアントからその会社へ尋ねてもらうこともある。
2.社名の英語表記作成作業の勇気
1の方法で調べられればいいのだが、不成功に終わることもある。そういう時は、もっともオーソドックスな方法で翻訳するしかない。
固有名詞を翻訳するのは翻訳者としてリスクが高いから勇気がいる。固有名詞というのは思い入れの塊だから、論理的に筋が通っている翻訳でも当事者に不快感を湧かせることだってあるからだ。
固有名詞を翻訳するのは翻訳者としてリスクが高いから勇気がいる。固有名詞というのは思い入れの塊だから、論理的に筋が通っている翻訳でも当事者に不快感を湧かせることだってあるからだ。
以前、電話で問い合わせたら、「うち、英語の表記ないんですよ。ちょうどよかった、それを使うので、どう訳したのか教えてください」と言われたこともある。お金は・・・もちろん、もらえませんが^^;
3.そもそも社名を出すべきなのか
取引先名がmultinationalな会社なら問題ないのだが、Globalに知られていない会社の場合どうするのか、悩ましい。
WEBサイトを見に来る人はある程度日本事情に精通しているだろう、とか、いざ調査してくれればわかるからいいやと、そのまま翻訳して載せることがもっとも多い。
とはいえ、社名が大里株式会社のような場合、単に音を英語表記しても、何の会社か全く想像つかず本来の「信頼を得たい」から取引名を出すという目的から離れてしまう。
そういう際はJapanese major consulting firmと、社名の後ろに注意書きをつけたり、そもそも思い切って社名を載せないという選択肢もある
4.数ある取引先の中から本当にその会社を選ぶべきなのか
日本人にとっては「おっ、その銀行と取引があるのか！」と思うような大手の会社でも、海外では、効果は半減である。
たとえ小さな会社でも、アメリカ向けのWEBサイトなら、アメリカにある取引先名を出したほうが、効果が高いかもしれない。数ある取引先の中から、なぜその社名を選ぶのか、もう一度精査するプロセスを作るのは有意義である。
たとえ小さな会社でも、アメリカ向けのWEBサイトなら、アメリカにある取引先名を出したほうが、効果が高いかもしれない。数ある取引先の中から、なぜその社名を選ぶのか、もう一度精査するプロセスを作るのは有意義である。
5.考え出すときりがないから順番に表示
と言ったが、4を考え出すと、実はきりがない。これは日本語のサイトにおいても同じ事が起こる。ループに入ってしまった時は、たくさん社名が載っていることそのものが信頼性を増すのだと割り切り、順番に社名を並べる手もある。
日本語で言えば、「あいうえお」順、英語で言えば「アルファベット」順である。
こう思って、弊社の取引先名を見直すと、う～ん、改善の余地がやっぱりあり。
一番最初に作った時はこう。
http://www.arc-c.jp/eng/info/firm_info.html
その後、取引先が増え、社名を追加した際に、だんだん整合性が難しくなってきたのだ・・・いかん。
http://www.arc-japanese-translation.com/company/firm_info.html
http://www.arc-japanese-translation.com/company/firm_info.html
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