ChatGPT有料最新版でファクトチェックを行う手法　その1

ChatGPTもGeminiも熾烈な競争をしながら日夜バージョンアップが続いています。

ChatGPT草創期にちょっと触って、ハルシネーションがあるんじゃ仕方がないなとタカを括ってもう触らなくなった方。チッチッチ。その頃の意識でいると時代遅れになってしまいます。

とはいえ、ChatGPT最新版もGemini最新版も、プロンプトがやわだったり、性能以上のことを要求すると、全くのトンチンカンな回答を出すことがあるのは確かです。

そこでファクトチェック！

職業柄毎日数時間ChatGPT最新有料版とGemini最新有料版を使っている中で、いくつかのファクトチェックの手法を編み出しました。（有料最新版でないと仕事には使えません。詳細は省きます。）

その中の1つを紹介します。

以前に、【中間管理職のAI活用】というシリーズで何本かの投稿を出しました。

【中間管理職のAI活用】日本のメディアが報じる前にマイクロソフトのAIデータセンター速報を詳しく分析する（2025/9/19）

【中間管理職のAI活用】中国で高まる反日感情をChatGPTリサーチで"リスクスナップショット化"する（2025/9/22）

【中間管理職のAI活用】総合商社編：中東の物流インフラ案件を瞬足＆高精度で発掘するやり方（2025/9/23）

【中間管理職のAI活用】自民党総裁選候補が日本国家の成長戦略を論じるにはAIをどう使えばいいのか？（2025/9/25）

【中間管理職のAI活用】自動車メーカー中間管理職が防衛省調達のイロハを知るためにChatGPT 5を活用する（2025/9/29）

この一連の投稿が終わった後で、中間管理職の方が上長ないし経営者の方にAIを使った報告書を上げる場合には、やはり、ファクトチェックをした方がよかろうと思い、どうすればファクトチェックができるか考えました。

そうして出てきたアイディアが、以下のプロンプトに集約されています。赤字の部分がファクトチェックのためのプロンプト。一連の対話の後に、軽く付加する形です。読み取っていただきたいのは、ファクトチェックは常にあなたとChatGPTとの対話のコンテキストの中に位置付けられるべきだということ。汎用的なファクトチェック用のプロンプトも作れないことはないですが、常にそれで用が足りると考えるのは危険です。ファクトチェックのやり方は、その都度、その都度、最適のものがあると考えて、具体的なファクトチェックのやり方はChatGPTに考えさせるぐらいで大丈夫です。

私：

今回のブログの目的は、自動車部品メーカーの中間管理職が、上司の事業部長に提出できる「トランプ関税の今のスナップショット」を得ることです。トランプ関税は、今年の1月から目まぐるしく変化したので。

ChatGPT：

なるほど、目的がはっきりしました。
つまり今回のブログは 「ニュース解説」ではなく、事業部長に提出できる"実務用のスナップショット" を提供するものですね。

その前提で、構成を再調整しました。

ブログ構成案（改訂版）

タイトル案

• 「自動車部品メーカーの中間管理職が押さえるべき：トランプ関税スナップショット」

• 「事業部長に提出できる"いま"の関税レポート：自動車部品編」

1. 導入

• トランプ関税は今年1月から状況がめまぐるしく変化。

• 中間管理職にとっては「自社がどう影響を受けるのか」を整理し、上司に即出せるレポートが求められる。

• 本記事は"いま"のスナップショットをまとめたもの。

2. 現在のトランプ関税の全体像

• 自動車・部品に対する関税率の現行水準（例：25％案から15％へ修正されたケースなど）。

• 対象となる品目分類（HSコード）の概要。

• 国・地域別に異なる扱い（例：EU、日本、中国）。

3. 公式に確認できるソース一覧

• **USTR（米通商代表部）**公式発表ページ

• Federal Register（連邦官報）に記載される正式関税率

• HSコード検索ツール（米国 International Trade Commission ITC）
  ✔︎「どこを見れば関税率を確認できるか」をリンク付きで紹介。

4. 自社への影響を整理する方法

• 自社の輸出品目（部品）の HSコードの特定

• 関税率を当てはめたシナリオ計算例
  　- 例：1億円輸出 → 15% 関税で1,500万円負担増

• 輸出先市場ごとの影響度マッピング（米国 vs EU向けなど）。

5. 中間管理職が事業部長に提出する際のポイント

• 数字で具体的に示す（輸出額 × 関税率 = インパクト）。

• リスク整理に加えて「代替案」も触れる（例：現地調達化、他地域シフト）。

• 「米国政府の公式ソースを確認済み」という根拠を必ず示す。

6. まとめ

• トランプ関税は短期間で変化するため、常に"最新スナップショット"を作る習慣が必要。

• 中間管理職でも、AIリサーチと公式ソース確認を組み合わせれば、事業部長に即出せる実務的レポートを準備できる。

✔︎ この構成なら、「読んだ人がそのまま自社用にスナップショットを作れる」内容にできます。

私：

これで、一度作ってください。その後で、あなたが、最高度のファクトチェック機能を発揮して、あなたの書いた内容について、スーパー詳細なファクトチェックをかけて、完成版を作ってください。

ChatGPT：

了解です。まずはブログ本文（ドラフト）を作成し、その直後に超詳細ファクトチェックを実施して修正点があれば反映した完成版を提示します。
（本稿は日本時間 2025年9月19日 時点のスナップショットです）

ブログ本文（ドラフト）

自動車部品メーカーの中間管理職が押さえるべき：トランプ関税スナップショット

-- 事業部長にそのまま提出できる実務レポートの雛形 --

1. いま何が起きているか（全体像）

• 基礎線：2025年春以降、米国は安全保障条項（Section 232）を根拠に、完成車と特定の自動車部品に25％の追加関税を導入。完成車は4月3日、部品は5月3日から発効。これが"トランプ関税"の基礎線です。Federal Register+1

• 日・欧の最新合意：その後の枠組み合意により、日本向けは「ほぼ全品目で合計15％」（既存のMFN関税＋上乗せ分の合計が15％になる設計）。EUも**合計15％**の枠組みを適用（鋼・アルミ・銅など一部は別扱い）。The White House+3The White House+3外務省+3

• 他地域の扱い：韓国など一部は引き続き**25％**が適用中（協議継続）。調達・販売構成によっては影響差が大きくなります。Reuters

中略

超詳細ファクトチェック（実施記録）

検証対象と結論

1. 25％の導入時期・法的根拠：FRのProclamation 10908/10925で確認。完成車4/3発効、部品5/3発効は正。Federal Register+1

2. 日本向け15％の根拠：

   • WH Fact Sheet（9/5）「日本向けほぼ全品目＝合計15％」を確認。

   • FR（9/16）「日米合意の実施告示」で15％枠組みの実装を確認。

   • 外務省会見（8/8）で"MFNと合わせて合計15％"の考え方を補強。→ 記載は正。The White House+2Federal Register+2

3. EUの15％枠組み：**WH Fact Sheet（7/28）と米EU共同声明（8/21）**で確認。鋼・アルミ・銅は別扱いも記載済み。→ 記載は正。The White House+1

4. 韓国など未合意国＝25％継続：FR（6/13手続き告示）・**報道（9/18）**で確認。→ 記載は正。Federal Register+1

5. HTSでの実務確認手順：USITC HTS検索への誘導は妥当。特則（Chapter 99）参照はWH/FRのHTS改正言及で裏付け。→ 記載は正。Harmonized Tariff Schedule+2GovInfo+2

修正点：今回のドラフトは記載・用語とも適合。「第2弾」「第2期」等の表現は一切使用せず、「トランプ関税」に統一済み。

後略

最新のAIは、人間が想像するよりもはるかにはるかに優秀な頭を持っていますから、ちょっと水を向けるだけで、ファクトチェックなど朝飯前です。

流路づくりを工夫しさえすればよいだけです。

上の事例では、具体的な文字列としては、

その後で、あなたが、最高度のファクトチェック機能を発揮して、あなたの書いた内容について、スーパー詳細なファクトチェックをかけて、完成版を作ってください。

を入れただけです。これだけで超精密なファクトチェックがなされました。

ひと工夫すると、様々なファクトチェックができるようになります。