【図解】コレ１枚でわかるDXの２つの系譜

現在、ビジネスの現場で頻繁に用いられている「DX」という言葉ですが、その定義や解釈には歴史的な変遷があり、大きく分けて２つの系譜が存在します。ひとつは学術的・社会的な視点から生まれた「社会現象としてのDX」、もうひとつは経営課題として捉えられた「ビジネス変革としてのDX」です。この２つの系譜を理解することで、現在私たちが直面しているDXの意味合いがより立体的になります。

社会現象としてのDX

DXという言葉が世界で初めて登場したのは、2004年のことです。スウェーデンのウメオ大学に所属するエリック・ストルターマン教授とアンナ・クローン・フォルス氏が共同で発表した論文『Information Technology and the Good Life（情報技術と豊かな生活）』の中で提唱されたのが始まりとされています。彼らは同論文の中で、DXを次のように定義しました。

「The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life.」

（直訳：デジタル・トランスフォーメーションとは、デジタル技術が人間の生活のあらゆる側面において引き起こす、あるいは影響を与える変化のことであると理解できる）

この論文の主眼は、企業の競争力向上ではなく、「情報技術が私たちの日常生活（ライフワールド）にどのような影響を与えるか」という点にありました。研究者たちは、ITや情報システムが職場の特定の業務を効率化するためだけに使われる時代は終わり、これからは人々の日常生活のあらゆる局面にデジタル技術が溶け込んでいくと予測しました。

そして、そのようにデジタル技術と物理的な現実がシームレスに結びついていく「進行中の変革（＝デジタル・トランスフォーメーション）」の全体的な影響を、情報システム研究は正しく分析し、人々の「豊かな生活（Good Life）」の実現に向けて議論していく必要があると論じたのです。

このように、ストルターマンらが提唱した初期のDXは、特定の企業のビジネス戦略や業績改善という文脈ではなく、「デジタル技術がもたらす社会や人間生活の根本的な変化」を示す、極めて広義で学問的な用語として産声を上げました。

ビジネス変革としてのDX

時代が下り2010年代に入ると、スマートフォンやクラウドコンピューティング、ソーシャルメディアといったデジタル機器・サービスが爆発的に普及し、ビジネスのあり方を根底から揺るがすようになりました。この状況を受け、DXはより実践的なビジネス用語として再定義されるようになりました。

その代表的な例が、スイスの権威あるビジネススクールIMDとシスコシステムズが2015年に共同で設立した「Global Center for Digital Business Transformation（DBTセンター）」による提唱です。同センターのディレクターを務めるマイケル・ウェイド教授らは、この時代のパラダイムシフトと企業の生き残りをかけた変革を「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」と呼び、次のように警鐘を鳴らしました。

「デジタル・テクノロジーの進展により産業構造や競争原理が根本から変化している。これに適応できなければ、事業継続や企業存続が難しくなる。このような未曾有の状況に対処するために、企業は自らのビジネス・モデルや業務の手順、顧客との関係性や働き方、さらには企業の文化や風土までも変革する必要がある。」

これは、ストルターマンらが描いた「人々の生活を豊かにする」という社会現象的な解釈とは明確に一線を画すものです。徹底して「経営や事業の視点」からデジタルを捉え直し、デジタル・テクノロジーの波に主体的かつ積極的に乗らなければ、企業の存続はあり得ないという強い危機感を含んでいます。つまり、デジタル技術の進展を大前提とした上で、自社の競争環境、ビジネス・モデル、組織の体制をゼロベースで再定義し、企業の体質そのものを作り変えるよう経営者に促しているのです。

マイケル・ウェイドらは、2019年に出版された著書『DX実行戦略（原題：Orchestrating Transformation）』の中で、この「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」の定義を次のように端的に述べています。

「デジタル技術とデジタル・ビジネスモデルを用いて組織を変化させ、業績を改善すること（Organizational change through the use of digital technologies and business models to improve performance）」

そして、同書の中で非常に重要な指摘をしています。それは、「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーションの基盤となるのは、テクノロジーではなく『組織の変化（Organizational change）』である」という事実です。これは、どんなに多額の資金を投じて最先端のシステムやAIを導入したとしても、それを使う人間のマインドセット、リーダーシップ、組織の評価基準といった「人間的・組織的な側面」を、デジタル時代にふさわしい形へと変革できなければ、決して「業績を改善すること（＝DXの成功）」はできないという痛烈な教訓です。

日本におけるDXの定義と現在地

日本国内においてDXという言葉が爆発的に普及するきっかけとなったのが、2018年9月に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」です。このレポートで古い既存システムがもたらす危機感が共有された後、同年12月に同省が発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」（※現在は「デジタルガバナンス・コード」に統合）において、日本企業が目指すべきDXは国として以下のように公式に定義されました。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

この定義は、マイケル・ウェイドらが提唱する「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」の解釈と完全に軌を一にするものです。日本のビジネスシーンにおいては、この生存競争を勝ち抜くための企業変革を指して「DX／デジタル・トランスフォーメーション」と呼ぶようになりました。

言葉としては2004年のストルターマンらと同じ「DX」という略称を用いていますが、その意味合いは「社会現象」から「企業のサバイバル戦略」へと大きく変質しています。私たちが普段、経営会議やビジネスの現場で切迫感を持って語る「DX」とは、この「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」を短縮した表現であることを、改めて認識しておく必要があります。

参考 > 【図解】コレ1枚でわかるDX

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