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iPhoneがいよいよ７月１１日に発売されます。発売を心待ちにしている大人たちも多いことでしょう。
一方、学校裏サイトや有害サイトの影響で小中学生に対して携帯を持たせるか否かの議論が高まってきています。
自民党議員の有志で結成する「携帯電話から小中学生を守ろう勉強会」が６月１７日、「小中学生の携帯電話所持を禁じる法規制を検討すべきだ」とする中間報告案をまとめました。学校裏サイトなどによるいじめの影響で教育的な視点から携帯を持つことに法規制をかけようとしています。
情報通信業界に勤めている立場からすると、規制をかけることにやや違和感があります。携帯電話を持つことに規制をかけるのではなく、子どもたちへの情報モラル教育やICT教育の充実、そして安全なサービスの充実などやるべきことはたくさんあるかと思います。しかし、秋葉原の通り魔事件などもあり、携帯電話を持つことにネガティブな意見が出てくるのも当然だと思っています。
私自身は、ちょっと話が強引かもしれませんが、子どもたちにiPhoneの良さを積極的に伝えて、持たせればいいのではないかと考えています。今年１月に「iPhoneが日本の若者に普及すれば学校裏サイトやネットいじめの問題は少なくなるかもしれない（仮説）」という内容を書かせていただきましたが、その理由をもう一度整理しましょう。
- ネットへのアクセスは携帯サイトではなくインターネットのサイトを閲覧するようになるため、学校裏サイト等の有害サイトの特定がしやすくなる。
- 音楽やYouTubeの動画等、魅力のあるサイトへのアクセスへのインターフェイスが充実しているため、テキストベースのサイトの利用から、動画や音楽へのアクセス比重が高まることが考えられる。
- 画面や文字が大きいこととタッチパネルを採用していることにより、手でタッチしながら誹謗・中傷の内容を書くことに抵抗を感じると思われる。
- 文字を打つのが携帯特有ではなく、パソコンに近いソフトキーボード配列のため、携帯利用からパソコン利用へ移行しやすくなる（携帯依存が減少する）。
iPhoneは子どもたちの感性を養うことのできる携帯ツールであると思っています。デザインがシンプルであり、シンプルなデザインからその活用を創造することができます。ワンセグやGPSなどの高機能な機能は搭載していません。携帯電話とインターネットそのものの良さを伝えることができるのです。iPhoneを持たせることの教育効果は高いのではないでしょうか？
iPhoneは一例ですが、規制から議論を始めるのではなく、携帯電話を使うことによって子どもたちのプラスに作用することをもっと考えていくべきではないかと感じているところです。
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