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最近、出張などで地方に足を運ぶことが多くなり、また、地域活性化とソーシャルメディアに関する調査報告書を一部お手伝いしていることもあり、最近は、地域がどのようにITを使えば元気になれるのか、考えることがよくあります。そこで、ソーシャルメディアの活用と、スマートシティへの取り組み、そしてクラウドの活用が重要となるのではないかと感じています。
地域活性化とソーシャルメディアの考え方については、これまでも「地域２．０」で何度か整理をしてきましたが、ツイッターやSNSなどのソーシャルメディアを活用する自治体や商店街が増え、優良事例もよく目にするようになりました。特に自治体の場合、東京ではツイッターを活用しているのは、八丈島などわずかで、地方のほうが積極的に活用している例を目にします。
一方、ここ１，２年、スマートシティやスマートコミュニティ、そしてスマートシティなどが注目されるようになり、その実証や取り組みが行われている多くは地方です。電気自動車（EV）や充電スタンド、スマートハウスやスマートメーター、太陽光発電や風力発電など、街全体を環境に優しい都市にして、地域を盛り上げていこうという動きが見られます。
また、同様にここ１年、話題となっているのが郊外型データセンターです。北海道石狩市にさくらインターネット、鳥取県松江市にIIJ、福島県市白河市にヤフー（IDCフロンティア）、福井県小浜市に日本ユニシスなどのデータセンター建設が明らかになっています。地方にデータセンターができれば、雇用は生み出せるのかという議論はありますが、知の集積地など、地域のイメージアップにつながる可能性はあるでしょう。また、自治体クラウドや教育クラウド、農業クラウドなどの公共分野におけるクラウド活用の動きも出てきており、地方における活用も期待されます。
政策面においても「光の道」構想で全国のブロードバンド化と利活用の推進、ICTと地域活性化に関する検討会なども進められています。
こうやって考えてみると、地域を元気にするための、地域と馴染みやすいIT環境が整いつつあることを感じています。地方の地盤地下が指摘されてから久しいのですが、今だからこそ、ITを使い、地方の強みを生かし、地域を元気にするという試みが必要とされているのかもしれません。
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