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私の自宅から歩いて１０分のところにヤマダ電機の本社（高崎）があります。１週間に１回のペースでヤマダ電機に寄ってから帰るほど、ヤマダ電機好きです。
日本経済新聞(2010.3.15）の月曜経済観測の記事でヤマダ電機会長の山田昇氏のインタビュー記事が掲載されていましたので、興味深く読ませていただきました。
現在の家電量販店の業績は堅調で、その要因としては、政府のエコポイントや地上デジタル放送の買い替え需要に支えられているためです。来年半ばまでは、地デジの買い替え需要は来年半ばまで続き、業界の業績を支えることになるでしょう。
次なる有望な家電製品として、山田氏が注目しているのは、３Dテレビと環境関連です。山田氏はインタビューの中で以下のとおりコメントをされています。
家電製品を取り巻く環境が激変する”玉”もある。太陽光エネルギーを活用する太陽光パネルやスマートグリッド（次世代送電網）関連の機器だ。一度設置すれば長い間使い続けてもらえる。（中略）家電量販店が蓄電池や電機自動車を本格的販売することだってあり得る
EV（電気自動車）から生まれる新市場(2009.11.8)のブログの中で、電気自動車（EV）の登場により、販売チャネルが大きく変わる可能性について書かせていただきました。
これまでの、系列の自動車販売店から販売するというモデルだけでなく、非系列のチャネル、例えば家電量販店等でもEV販売することも出てくるかもしれません。保険や補償サービスも家電量販店と同等に扱うことも出てくるかもしれません。そして「０円」携帯の通信料で収益を得るといったように電気代で収益を得るモデルも登場する可能性もあるでしょう。
週刊エコノミスト（2010.3.23)の特集は「電気自動車大ブレーク」、大変興味を引く記事です。まだまだ、読みきれていませんが、以下の記事が印象的でした。
EVにおける電池の存在は、完成車メーカーを頂点とする自動車産業のピラミッド構造も崩壊させる
新車の場合は系列のディーラーで販売されていますが、電気自動車の登場により、比較的組み立てが簡単になり、新規参入をするメーカーなども増えてくるでしょう。電気自動車の普及に伴ない、自動車市場は大きく変化し、販売チャネルも広がりを見せることになるでしょう。有力候補になるのが、家電量販店です。
EVが今後本格的に普及していければ、これまでの垂直統合モデルから水平分業型モデルに一部置き換わっていくことになり、EVに搭載する課金プラットフォームやコンテンツなど、家電量販店に並んでいる家電製品と親和性の高い商品も増えてくるでしょう。そうなると、品揃えがよく安い家電量販店でまとめて購入しようという購買行動も出てくる可能性は十分に考えられるでしょう。
将来、家電量販店に、スマートグリッド関連の機器や電気自動車（EV）が見られるようになるのも、もしかしたらそう遠くないのかもしれません。
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