昨日起きた地震。ちょうど日中だったこともあり、Twitter上でも「地震だ」系のつぶやきが溢れかえった瞬間があったのですが、もっとマトモ(笑）な情報として日本気象協会やウェザーニュースなどの地震情報も当然のように流れます。今回は最近あった誤報で多くの人がその存在に気が付いた「緊急地震速報」配信の仕組みもあったわけですが、こういう情報に触れる機会を国民全員が共通して持っている訳では有りません。逆に言うと、情報を流す媒体は多ければ多いほど良いということも有ります。例の誤報があったときには緊急地震速報と、たとえばNASAの訓練との共通点というエントリーを書いて見ましたが、改めてシロウトなりにどうなんだろう？とふと考えてみたりします。

改めて学ぶ、緊急地震速報の仕組み

気象庁が主管となり、現在の緊急地震速報のシステムが運用されています。もちろん誤報の危険性はツキモノだとは思いますが、良くも悪くもそういった事例を重ねることによって精度が増すという側面もありますから、一概に責めることは出来ないかとは思います。

この仕組みの場合、情報を提供する先は基本的に公共性の高い情報伝達手段なわけで、テレビやラジオ、防災行政無線、専用端末、そして携帯電話3社などが主な所になります。ワタシもそうでしたが、あの誤報のあった朝、いつもとはまったく異なる着信音に飛び起き、テレビのスイッチを入れた方は結構いたのではないかと思います。とりあえず公共性の高い媒体を通じての情報提供。これは優先順位が非常に高く、正にあるべき姿であるわけですね。

じゃ、他の媒体を通じてっていうのは何か手段があるのか？

これをたとえばインターネットを経由した媒体で流すことに意味があるのか？これはちょっと頭を捻らないと駄目な気がします。もちろんTwitterで流せば良いじゃんといった議論もあったりしますが、その瞬間にPCの画面なりを見ていないと解りません。どうやら警報という意味では即時性の低さが障害になるようです。

でも、それが実際に大きな被害を出す結果となる災害になってしまったとき、その後関係各方面から発表される情報の提供媒体としては機能するような気はします。

もちろん停電が起きれば電話でもPCでも自分の電源の持ち時間を超えては生き残れませんから、継続的に長時間、あるいは長期間、継続して使うことはできません。充電すれば良いんじゃないかって？そうですね。その手段が確保できれば、という条件がつきますが。

またIP電話やCATVなど利用する側で電源を必要とする通信経路は途絶してしまいますから、ある程度インフラ自体の復旧を待たないと役に立ちません。

でもケータイの無線局なら自家発電で生きてるでしょって？いや、それほど話は簡単ではありません。地域全体を面倒見ている変電所が倒れてしまうとどうしようもないですが、有る一定地域が完全にブラックアウトする危険性もはらみつつ、多分どれかの事業者のネットワークは生きてる可能性があります。その事業者の電話機なりデータカードなりの端末を持っていれば役に立つかもしれません。でもそこで必要な情報にアクセスする方法が解らないとしたら・・・？　実はあまり役に立たないかもしれません。

コンテンツとしての情報自体の提供者がどこまで機能できるか

ここまで言い出すととても大変な話になります。地元の自治体は目の前の対応で手一杯になりますし、警察や消防もどこまで情報を出せるかわかりません。報道機関は公の発表項目や自分で取材した情報を提供することはできますが、果たしてそれらを一元管理するような仕組みと、それらを可能な限り多くの媒体に正確に伝える手段があるかどうか。

そして一番の問題は、それらの情報にユーザーがいかに簡単に、何も考えることなくアクセスできる状態を作れるかどうか。

なんだか、最後の部分が一番問題のような気がしてきました。

訓練ってのが、やっぱり必要なのかも

誤報によってバタバタと動くことが結果的に訓練になるとすると、これはちょっと本末転倒。でも、結果的に一種の訓練になるのは事実。じゃ、ちゃんと訓練すること、練習することによって一定の結果を生むことが出来るんじゃないのか？

これは一人ひとりの参加意識にも関わるものなので、一概に「全国一斉に、あるいは地域で全員参加必須みたいなカタチで訓練するべきだ！」みたいな話にもしづらい気がします。

難しい問題が絡みますが、なんだかやっぱり最後は個人、あるいは家族単位での問題意識をキチンと維持できるかどうかにかかってくるような気がしました。

インターネット上のサービスはそれに対して何か貢献できるのか？

もし、キチンと整理された情報を提供する方法、たとえば色んな機器からのアクセスに対応できるWebサイトが出来るのであれば、そこに対するバナーを一斉に掲載する義務を負わせるなんてのはあるのかもしれません。ただ事業体自体がいわゆる公共性を事実上持たない営利団体である場合が殆ど＝元々そういう義務を負わないというところに壁がありそうです。

でも、有る一定のアクセス数を誇るWebサイトや検索サイトが何かしら動けば、それなりに恩恵を受ける人は出るかもしれない。もしそうだとしても、そういったWebサイトを誰がどんな根拠の元に作るのか、誰が運営経費をもつのか、有る一定の形の事業会社にしないと結局存続できなくなってしまうんじゃないかとか、そもそも運営主体はどうするのか・・・壁は一杯ありますが、こういったところにこそ、行政も巻き込んで業界団体として取り組むっていうのは、ある意味社会貢献の方向としてアリなのではないか・・・などなど。

取り留めの無い話になってしまいましたが

もちろん色んな人が昔から同じようなことを散々考えてきていて、たとえばその結果が現在の緊急地震速報のシステムとしてカタチなっているのだとは思うのですが、まだ何か出来ないかな？と思ったりする週末です。