先週のGoogle I/Oで発表されたGoogle TV。とりあずお題目は判るのですが、とりあえず自分の家にあるとした時、これは一体なんなんだろうか？とちょっと考えてみました。とりあえず私自身が実物を見たことは当然ながらありませんから、報道されている情報が全てですが、それを総動員して貧困ながら想像力をたくましくして･･･

う～ん、何なんだこれは？

Web上で展開されるコンテンツを参照できるテレビという乱暴な理解

Googleの解説サイトを見ると、とりあえずこんな感じですというYouTubeの映像があります。詳細についてはこれから提供されるようで、現在は情報が欲しいならサインアップしてねというボタンがあるだけ。まぁここは早晩何かしら情報が出てくるんだとは思います。

で、ざっと調べてみたのですが、とりあえずグラフィカルなインターフェイスでメニューが構成されていて、必要なコンテンツを家庭の「大きな」テレビをインターフェイスにして見る事ができる、というのが一応の触れ込み。

裏側の仕組みで言うと接続はIPベース。何しろWebサイトをそのまま利用でき、そのルートから色んなコンテンツを持ってくるわけですから。でも･･･

不肖岩永も素直に思う、それなりの大きさの画面で見れるコンテンツって結局後追いですよね？っていう話

元々PCのブラウザーで見る画面は、せいぜい目の前1メートル以内でそれなりの解像度の画面で見ることを前提として作られています。映像についてはそれ自身がどの程度の解像度なのかっていうのが別途問題になるんですが、いわゆる映像ソースを除いたところで考えると、大きな画面に表示するようには作られていない。これが問題。

そんなところを突っ込んだ記事をTechCrunchで見つけました。

Google TVで3メートル先の–テレビ画面上の–Webを見るのはつらくないかな？ via kwout

インタビューも込みのこの記事ですが、曰く「GoogleTVにコンテンツが流れ込むようなればコンテンツプロバイダーもそれに合わせて作ってくるし、最初からいっぱい揃ってる必要は無いんだし云々」

確かにコンテンツは市場の状況を見て儲かると思えば出てくるでしょうけど、とりえあずこのインタビューの部分について言うと、「なんだかその論調って、いわばGoogle天動説みたいだなぁ」と素直におもったり。もちろんその場でその受け答えを聞いているわけではなく、しかも翻訳ですから微妙なニュアンスが違っているかもしれません。

でもなぁ･･･

因みに大画面でWebを表示させるって個人的にはなんだか恥ずかしい部分もあったりするんですが、変かな？

たとえば子供とそれこそGoogleを使って何か調べ物をしたりして勉強の手伝いをする、なんて状況であれば大画面ってのは助かるなと素直に思います。

あるいは、たとえば映画などの動画コンテンツについてももちろん画面がある程度大きいほうが良いとは思うのですが、たとえばPCなり何なりに溜め込んでDLNAで繋がったテレビで映すなんてのは今でもできるわけです。もちろん外付けの機材があると面倒くさいよね論はあるわけですが、某メーカーの製品のように大画面テレビ自体がHDDを持って全部完結してしまっているという便利なものもあるわけです。

ユーザーインターフェイスが我慢ならん？そんなの何れ変わると思うんですよ。ひょとしたらそのテレビのシステムを動かすソフトウェアが今回のこのシステムになってるのかもしれません。そうなると電源を入れたときにメーカーのロゴが出るのかGoogleのロゴが出るかだけで、要は単なる組み込みＯＳの話ですから、一般消費者としてはもうどうでも良い話。完全に関心の外になります。

因みにＷｅｂを見れます、メールも見れますってのは判る。判ります。でも一人暮らしならともかく、家族の目の前で例えば自分のGmailのメールボックスをチェックできるかというと、これは正直微妙です。もちろん見られて困るようなヤバいメールってのは（それほど(笑))ありませんが、なんとなくメールボックスの中は自分の世界的なところがあるわけで･･･

私としては、そういう用途ではちょっと使いたくないな、と素直に思ったりするんです。いずれにせよもう少し情報が出てきて、パートナーとの握りも見えてこないとどうだってのは言い辛いし、実際に製品を見ないと最終的には何もいえないですけどね。ということで、現状は殆ど興味レベルですが早くなんらかの形で見る事ができないかな？と思う今日この頃です。

ユーザーの広がりが出てくると、当然そこをビジネスの場として利用しようとする立場の企業なりが出てくるのはよくある話ですが、運用側が自分で身銭を切ってサービスを提供している場をいわばタダ乗りするというものを規制しようとするのも1つの流れ、といえます。

ここ数日、TL内に広告を流し込むという主旨の話が幾つか乱れ飛んでいたのですが、Twitter側の動きが出ました。TL内広告の全面禁止という措置です。

利用規約改訂と、それに対するコメント

利用規約自体はTwitterのサイトを見ればその通りなのですが、TechCrunchに"日本語"の解説が載りました。

「長期的ユーザー体験が第一」―Twitter、サードパーティーのタイムライン内広告を全面禁止 via kwout

また、これは英語ですがAllThingsDに掲載された、Twitter側と直接話をした内容の記事。

Fees Coming for Firms Earning Income From Twitter | Peter Kafka | MediaMemo | AllThingsD via kwout

要は、Twitterという自らが運用するプラットフォームの健全性を担保するために利用規約を改正し、それ自体が広告収入の基盤となるような利用については課金（Revenue Share=利益分配の要求など）を行うぞというものです。

ただ、TwitterのAPIを利用したいわゆるサードパーティは既に世界中山のように存在しており、その全ての行動をTwitter自身も監視する余力は無いとは断りつつ、規約を改訂することによって今まで完全にグレーだった部分に一定の枠を嵌めようというものですね。

因みに上記の記事にもありますが、該当するTwitterの利用規約はこの部分。

2. Advertising Around Twitter Content

        (a) We encourage you to create advertising opportunities around Twitter content that are compliant with these Rules. In cases where Twitter content is the basis (in whole or in part) of the advertising sale, we require you to compensate us (recoupable against any fees payable to Twitter for data licensing). For example, you may sell sponsorships or branding around gadgets or iframes that include Tweets and other customized visualizations of Twitter. Please contact us for questions and information at twitter_ads@twitter.com, or to notify us of an advertising opportunity.       

プラットフォームとしてのTwitter、そして私企業の事業としてのTwitter

利益が上がっているかどうかとかの議論はさておき、Twitterというシステムは私企業が運用する事業としてのサービスです。つまり、単なる慈善事業ではない。公的に無料開放することが義務付けられているようなものでもないし、ユニバーサルサービスのような義務も無い。

ここは忘れてはいけない部分です。

更には、Twitter自身の将来の方向性について、もちろんユーザー（あるいは広義の市場）の状況を理解しつつもTwitter自身が決めるもの、でもあります。

これも忘れてはいけない部分です。

色んな形でTwitterから不正な行動を取ったとしてサスペンドされるアカウントというのは以前も今も、そして今後も出てくるわけですが、それを縛る規約はTwitter自身が決め、法的根拠はTwitterの本籍地である米国の連邦法、州法などになっていたりするわけです。よく言われますが、日本のプロ責法の適用範囲なのかどうかなんてのはそのアタリの事情をもう一度良く考えないといけなかったりします・・・　あ、これは海外を本籍地もしくはサービス拠点とするクラウド系サービス一般に当てはまりそうな話ではありますが。

ということで、これもとても大事な部分です。

ただ、今回の一連の動きが、普通に誰かと対話したり何か働きかけたりするための便利なツールとしてTwitterを利用している人や法人を縛るものではない、ということはTwitter社自身も明確に言及しています。

要はTwitterというシステムを自身の直接的な営利目的で使用しようとしているかどうか。ここですね。まぁ、ここでいきなり引っかかっちゃう方も居るとは思いますが･･･