デジタルネイティブが増加することで変わっていくビジネスのあり方
私はデジタルセラーを標榜し、IBMのデジタルセールス部門で営業を担当しています。そのため、デジタルという言葉には敏感に反応してしまいます。
デジタルという言葉自体はもちろん新しい言葉でもなんでもありませんが、昨今、その使われる場面が増えてきているように思います。
IBMは今年の4月に、これまでのインサイドセールスからデジタルセールスに名称を変更しています。このことについては過去のブログでご紹介しました。いま、Googleで「デジタルセールス」と検索すると、その私の記事がトップに表示されます。「Digital Sales」とアルファベットで検索しても、日本語のサイトの中ではやはりその記事がトップに出てきます。ということは、まだ、デジタルセールス、つまり、デジタル手法を用いたセールスというのは世の中には普及していないことを表しています。
そこを開拓していくのも私たちの役目だとは思っているのですが、その話題はさておき、今回はデジタルネイティブについての記事が目にとまりましたので、それについて雑文を記してみようと思います。
「デジタルネイティブが多数派となる時代に向けたCX戦略」という記事を読みました。こちらは日本IBMのインタラクティブ・エクスペリエンス事業部長の講演を基にした記事です。
これによると、2020年には、日本の生産人口の43%がデジタルネイティブによって占められるとのことです。デジタルネイティブという言葉の定義もまちまちですが、Wikipediaによれば、学生時代からインターネットやパソコンのある生活環境で育ってきた世代、ということで、おおむね1980年代以降生まれが該当するそうです。
一般家庭にPCが広まる大きな契機となったのがWindows 95の登場ですから、1980年生まれであれば15歳のときにそれを迎えたことになります。物心がついたときからというわけではないものの、たしかに普通にネット環境、さらには携帯電話がある生活を学生時代には送っていたと言えそうです。
そういったデジタルネイティブな世代が占める割合が大きくなっていくと、ビジネスにおいてもデジタルとの関わりがより大きくなっていくのは必然です。
記事によると、対面ではなくデジタルを活用して顧客との接点を強化したいと考えている経営者は81％に達しているということです。B to Cはもちろんのこと、B to Bであっても世の中がデジタルによって左右される時代ですので、それに応じた戦略を持つ必要があるわけです。
デジタル戦略というと、華やかなマーケティング手法を思い浮かべる方は多いと思います。もちろんそれも重要ですが、セールスの部分でもデジタルを使っていかなければならないのではないでしょうか。デジタルを使った一般消費者向けのセールスということであれば、個人に特化したお勧め商品の提案といったことはもはや当たり前になっていますが、そういった手法はB to Cにおいても徐々に重要になっていくと考えています。
「デジタルセールス」「Digital Sales」というキーワードによる検索の結果が、私のブログであるような時代はあっという間に終わると思います。その間に、私も会社もデジタルにさらに磨きをかけなければと思う今日この頃です。