PCデポの問題は身近にあり得ること

会員制のサポートサービスのシステムに批判が集まっているインターネットデバイス・ネットワーク総合専門店PCデポ（運営は株式会社ピーシーデポコーポレーション）。

発端は会員制サービスの解約に高額な料金が必要というシステム内容に対してのシニア会員関係者からの投稿だと言われています。

当該会員は、必然的に中高年層が中心で、特にシニア層にとってはパソコン周りのサポートを受けられるという点が苦手な人にとっては有り難いサービスであり、ビジネスとしては非常に理にかなったサービスだと言えます。

実際に筆者は、シニア層の人たちにパソコン関連の教室を開いて指導をしていた時期があり、高齢層の人たちにとってのPCサポートには大きな社会的なニーズがあると思っています。

今回問題となったのは、高額の解約料金の存在であり、社会的な矛先が向かっているのですが、問題はどこまで会員になった人たちにわかりやすく説明されていたか？だと思います。
ただでさえ、ネットで申込・契約・注文手続きがすべて完了してしまう便利な時代になり、すべての人がネットで読ませる会員規約等の重要事項の長文での説明文に目を通せて理解ができているのか、という点ではとても怪しさが残ってしまっています。

これらのことを勘案すると、シニアをターゲットにしたビジネスの展開には多くの可能性があることは事実ですが、十分に注意すべき事項もたくさん存在していることに目を向けないといけないということです。

以前も拙稿で書きましたが、
「サブスクリプション」と呼ばれる手法が脚光を浴びています。
月額料金等で固定の費用を払い続けることによって、サービスを使い放題にするビジネスモデルで、こぞって採用する企業が増えてきているのです。

いずれにしても、今回の騒動が我々ビジネスパーソンに教えてくれたことは貴重です。