働き甲斐がある会社のトップ10日本版（IT企業は5社ランクイン）

1月31日版　東京IT新聞（インプレス）によると、GPTWジャパン調査で以下の通りとなったそうです。

1位：グーグル（IT）
2位：ワークスアプリケーションズ（IT）
3位：Plan・Do・See（ホテル外食）
4位：サイバーエージェント（IT)
5位：アメリカンエクスプレス（クレジットカード）
6位：日本マイクロソフト（IT）
7位：ディスコ（精密加工装置）
8位：トレンドマイクロ（IT)
9位：モルガンスタンレー（証券・金融）
10位：アサヒビール（飲料）

ちなみに、この統計はGPTW社に調査費用を支払った、国内企業123社を対象としたランキングなので、全企業ではないのでそこは要注意です。また本調査は世界45か国5500社200万人を対象に調査した結果だそうです。逆に世界のほうの調査データも見てみたいと思いました。はたしてそこに日本の企業が上位にあるのか。

さて、話は戻して、日本のランキングですが、調査資料によると伝統的大企業を抑えてIT企業を中心とした新興企業が上位を占めるようになったとのこと。

これはIT業界として誇るべきことと思います。賃金で愛社精神を釣り上げていこうと思っても限界が来ます。賃金などのリターンだけでなく、学べること、仕事の意義などを踏まえた働き甲斐で上位に来るのは経営陣・管理職の素晴らしさの表れだと思う。

特にワークスアプリのような企業買収が多く、つぎはぎ的な企業成長路線を歩んできた会社で働き甲斐で2位に入るのはとても素晴らしいことと、改めて思う。

社長の講演とか伝記などで「社員の働き甲斐」について聞くことはあっても、日常的にあまり聞かない言葉でもあるので、重要な指標だと思う。

たまに「社員にはいかに安い賃金で働かせるかが大事で、そのためにはやりがいを見出させることが重要」と力説している経営陣がいますが、そういう話を聞くと閉口してしまいます。

そういう会社からはやがて社員は逃げていくと思います。

長い目でみると、人材は以前よりも流動的になっているように思えます。しかも、どの時代も優秀な人材から抜けていくというのはどこでも聞かれる言葉でもあります。

人財の流出について気になる経営陣の方は、なかなか勇気がいることと思いますが、一度社員の働き甲斐調査を匿名で行ってみてはいかがでしょうか？