サーバメーカーが市場から消える時代

今日の筆者の拙ブログは、少し刺激的なタイトルから幕を開けました。

従来より、インターネットで使うサーバ類は専用のメーカーによって製造されてきました。当然のように今後も同様な流れが続くと思っている人が大半かもしれません。

近年のサーバ分野における最大の需要家であるDC（データセンター）運用企業の多くは、クラウド時代を謳歌して、一般企業が買い揃えることで支えられてきたサーバ市場において、重要な地位を占めるようになってきました。

ところが、メガDCを運営しているネット企業、例えばアマゾン・ドット・コムやマイクロソフト（MS）、さらにはグーグルなどが、すでにサーバ類（ネットワーク機器を含む）といったハードを大手サーバメーカーから調達しないようになってしまったのです。

彼らは、自ら開発した設計図をもとに台湾のODM（相手先ブランドによる設計・生産）企業にサーバを製造させて、従来からのメーカーを通さずに直接調達するようになってきた、という訳です。

例えばMSは、直近の3月においてODMから調達したサーバの台数が90万台を超えて、我が国の1年間に出荷されるPCサーバの台数である56万6000台（14年）を軽く越える規模になってきたことからも、いま何が起こっているのかが想像できます。

IDCによれば、15年の世界におけるサーバ市場で7.9％がすでにネット企業によるODMからの直接調達が占めたそうです。さらにこれが25年には70〜80%という高い割合に達するとの予想も出てきているのです。

これらのことからわかるのは、いずれ近い将来にはサーバ類を製造するメーカーの多くが市場から消滅してしまう、というシナリオです。

なぜなら、拍車をかけている事象として、先ほど言及したサーバの設計図がオープンソースとして公開されて、誰でも利用が可能、つまり当該設計図を入手して、台湾のODMメーカーに製造を発注してサーバを安く調達することができる時代がやってきているからです。

サーバ業界に限らず、ハードの製造一本やりで昔から愚直に生き残ってきたメーカーの多くは、時代の移り変わりとともに、製造だけには頼らない、総合的なサービスを提供できるように自ら変革していかないといけない、という事例がまたしても1つの業界で露（あらわ）になってきたのです。

本日の「マーケティングマインドの醸成」は、問題提起として日経ビジネスNo.1835FRONTLINEから題材の参考および一部データの引用をさせていただきました。