DX人材：求められる能力と資質

「DX人材育成研修」をお願いしたいというご相談を頂く機会が増えている。その全てが、商社、保険、製造業などの事業会社からだ。しかも、情報システム部門が関与することは、まずない。経営企画部門、あるいは、「DX」や「デジタル」を冠に頂いた組織が、依頼主だ。事業部門が、あるいは経営者が、デジタルを自分たちの武器にしようとの本気度が感じられる。

DXが何かについては、これまでも、このブログで述べているので、詳述は割愛がするが、ひと言で申し上げれば、「デジタル技術を前提に、ビジネス・プロセスやビジネス・モデルを変革し、業績を改善すること」であろう。「デジタル技術を前提に」とは、デジタル技術を使って業務を効率化することや、新しい事業を立ち上げることと、同じではない。デジタルが当たり前の世の中になり、ビジネスの仕組みばかりではなく、人々の価値観や社会の仕組みが、大きく変わりつつある現実を前提に、ビジネスを再定義することを意味している。

そんな、DXを自ら実践する、あるいは、事業の現場の伴走者として、変革を支援、あるいは主導するのが「DX人材」であろう。そんな、人材にどのような能力が求められるのであろうか。

ほとんどのご依頼は、DXとは何か、あるいはITの最新トレンドを教えて欲しいというものだ。さらには、プログラミングやシステム開発、クラウドの利用方法などを学ばせたいという話しが続く。どれも、ITに関わる知識やスキルに関わるものだ。

しかし、ITの最新動向を知り、ITスキルを身につければ、「DX人材」になれるのかと問うと、多くの人が、首をかしげる。しかし、それ以外に思いつかないというのが、本音のようだ。

ITについて詳しいから、プログラムが書けるから、DXという事業や企業文化の変革を自ら実践、主導できるかと考えれば、それは難しい。DX人材には、もっと大切な能力が求められる。具体的には次のような能力だ。

• 事業課題を明確に定義できる、あるいは、経営者や事業部門が示した事業課題を整理して定義できる。
• デジタル技術を組み合わせて事業課題を解決するプロセスをデザインできる
• デザインしたプロセスの実践を主導できる。

求められるコンピテンシーは次のようになるだろう。

• 自社だけではなく、客先や他社のビジネス・プロセス、商流、物流を見て事業のネタとなる課題を発見できる。
• 発見した課題から「デジタル技術を前提に」した改革や改善、新たな仕組み作りを考えることができ、戦略を描き、事業計画を立案できる。
• 計画を率先し、客先・社内・パートナーを巻き込んで、実行できる。

ITの知識やスキルが不要なわけではない。しかし、それは、プログラミングができるとかシステムを構築できることではない。事業や経営を理解しITを活かす方法を考えられることだろう。

もちろんプログラミングやシステム構築のスキルが不要だと言いたいわけではない。むしろそういう人材を社内に持ち、内製化をすすめることもDXには不可避だ。ただ、そのスキルを事業や経営に結びつけることができなければ、そういう人材を社内持つ価値がない。だから、これらをチームとして「ITで事業や経営を支える」というミッションを持たせて取り組むというのが、現実解であろう。

ては、どのような人材がDX人材にふさわしいのだろうか。たぶん、次のような行動特性を持った人だろう。

• あらゆることに好奇心が旺盛で、情報収集力に長けている。
• 社内外に広く人脈を持ち、自らも人脈を拡げるための情報発信やコミュニティ作りに取りくんでいる。
• 人の話しを素直に聞き、自分の意見を率直に語り、対話や議論を好む。

このような人材であれば、DXに取り組むことの意義を理解させ、ITやデジタルについての最新トレンドやビジネスとの関係、その意味や価値に関心を持たせることができれば、DX人材にふさわしいコンピテンシーを自ら取得してゆくだろう。

そんな人材など、我が社にはいないという声も聞こえてきそうだが、それは違うと思う。このような視点で、人材を見てこなかっただけであり、当然、そんな人材の存在に気がつくことはなかっただろう。また、それにふさわしいミッションを与えてこなかっただけだ。機会さえ与えれば、そんな人材が見つかるし、育ってゆく。

DXが何かの視点も持たず、その機会を与えなければ、人材は見つからないし、育つこともない。また、DXを実践しようにもビジョンも戦略も示されなければ、やりようがない。その意味で、まずは経営者や管理者が「DX人材」になるべきだ。

日本人は総じて教育水準は高く、手際がいい。それにもかかわらず、日本の時間当たり労働生産性は46.8ドルで、OECD加盟36カ国中21位に甘んじている。また、欧米諸国のような成熟国家と比較しても、経済成長率は低く地を這っている。

その背景にあるのは、過去の成功体験に裏打ちされた思考のフレームワークから、経営者が抜け出せないことにある。つまり、どれほど優秀な人材がいたとしても、それを古き良き時代のフレームワークに当てはめ、働かせようとしていることだ。

コロナ禍に直面して、いまさら大慌てで、デジタル化だとかDXだとか、言い出している企業がなんと多いことかと残念に思う。グローバル化に取り組む欧米企業は、コロナ禍以前からデジタルを前提としたビジネス・プロセスの変革に取り組み、そこから得られたデータを活かした事業展開を積極的にすすめてきた。

デジタルの意味や価値を理解できない（あるいは、しようとしない）経営者が、過去の成功体験の延長で、デジタル技術を使って、ビジネス・プロセスを効率化することや、新しいデジタル技術を使った新規事業の開発を現場に求めたりしていることが、本質的な誤りであろう。

情勢の判断を誤り、過去の成功体験のフレームワークで思考し、誤った、あるいは曖昧な戦略を提示して、多くの犠牲者を出して撤退を余儀なくされたかつてのインパール作戦のごとき過ちを犯してはいないだろうか。近代化された武器や確実な兵站を与えることなく、個々人の能力と精神力にだけに頼った戦いが、いかに惨めな結末に終わったのかは、誰もが知っている話しである。まさに、デジタルが前提の社会にあって、戦略目的を曖昧なままに、デジタル技術という武器とデータという兵站を与えず、多くの優秀な人材を消耗する現状は、なんとも悲惨だ。

何も、効率化や新規事業の開発に意味がないと言いたいわけではない。不確実性が高まる世の中にあって、効率化や新規事業は、将来にわたって継続的に繰り返さなくてはならない。だから、効率化や新規事業をゴールとするのではなく、それらが繰り返される企業の文化や風土を築くことが大切なのだ。DX人材とは、それに資する能力を持つ人材のことである。

【募集中】ITソリューション塾・第36期　2月10日開講

2月から始まる第36期では、DXの実践にフォーカスし、さらに内容をブラッシュアップします。実践の当事者たちを講師に招き、そのノウハウを教えて頂こうと思います。

そんな特別講師は、次の皆さんです。
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戸田孝一郎氏／お客様のDXの実践の支援やSI事業者のDX実践のプロフェッショナルを育成する戦略スタッフサービスの代表
吉田雄哉氏／日本マイクロソフトで、お客様のDXの実践を支援するテクノロジーセンター長
河野省二氏／日本マイクロソフトで、セキュリティの次世代化をリードするCSO（チーフ・セキュリティ・オフィサー）
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また、特別補講の講師には、事業現場の最前線でDXの実践を主導され、「DXグランプリ2020」を受賞されたトラスコ中山の数見篤氏（取締役・経営管理本部長兼デジタル戦略本部長）にも、その実践のノウハウを語っていただきます。

DXの実践に取り組む事業会社の皆さん、ITベンダーやSI事業者で、お客様のDXの実践に貢献しようとしている皆さんに、教養を越えた実践を学ぶ機会にして頂ければと準備しています。

コロナ禍の終息が見込めない状況の中、オンラインのみでの開催となりますが、オンラインならではの工夫もこらしながら、全国からご参加頂けるように、準備しています。

デジタルを使う時代から、デジタルを前提とする時代へと大きく変わりつつあるいま、デジタルの常識をアップデートする機会として、是非ともご参加下さい。

詳しくはこちらをご覧下さい。

• 日程 ：初回2021年2月10日(水)～最終回4月28日(水)　毎週18:30～20:30
• 回数 ：全10回＋特別補講
• 定員 ：120名
• 会場 ：オンライン（ライブと録画）
• 料金 ：¥90,000- （税込み¥99,000）

全期間の参加費と資料・教材を含む