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【図解】コレ1枚でわかるビジネス・スピードの加速を支える開発と運用

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ビジネス環境は不確実性を増し、変化のスピードは加速しています。ビジネスは、この変化に柔軟・迅速に対応できなくてはなりません。そんな変化への即応力こそが、強い経営基盤となります。

そんなビジネスは、ITとの一体化がすすんでいます。もはやITは、ビジネス・プロセスを支える基盤として欠かすことのできない存在です。もしITが使えなければ、ビジネス活動が大混乱に陥り、業務が停止してしまいます。また、デジタル・テクノロジーを駆使してビジネス・スピードを加速し、変化への即応力と破壊的競争力を手に入れようとする「デジタル・トランスフォーメーション」への取り組みにも関心が高まっています。

この状況に対処するには、ITもまた圧倒的なスピードを手に入れる必要があります。しかし、未だ次のようなやり方に頼っているところも少なくありません。

  • 時間をかけて業務要件を定義し、仕様を固める。
  • 工数と見積金額で競合させて業者を選定する。
  • 仕様凍結し、その仕様書に従ってコーディングとテストを行う。
  • 数ヶ月を経てユーザーにリリースし、改修箇所・追加機能を洗い出す。
  • 改修作業や機能の追加、変更のために作業する。
  • インフラや実行環境を、アプリケーションに合わせて構築・調整する。
  • 十分なテストを行った後、ユーザーにリリースする。

ビジネス・スピードが緩やかだった時代は、これでも対応できましたが、ビジネス・スピードが加速し、めまぐるしく変化するいま、このやり方ではもはや対処できません。例えば、現場のニーズは日々変わり、業務要件も決まらないのにアプリケーションの開発を先行しなければならないこともあります。当然、インフラやプラットフォームの仕様をアプリケーションに合わせて決定し、調達、構築していては、開発途中でアプリケーションの仕様が変わっても対応できません。もはや従来までのやり方では、いまのビジネス・スピードに対応できないのです。

「現場のニーズに、ジャストイン・タイムで必要とされるITサービスを提供し、ビジネスの成果に貢献する」

そんな取り組みが求められています。そのためには、次の3つの条件を満たさなくてはなりません。

  • ビジネス・ニーズに迅速に対応でき、その変更にも柔軟に対応できること。
  • アプリケーションを変更すれば、直ちに本番環境に移行できること。
  • 予期せぬ負荷の増大や減少に直ちに対応できること。

この条件を満たすために、次のような取り組みが必要です。

アプリケーション開発・変更に迅速に対応するアジャイル開発

アジャイル開発が生まれるきっかけは、1986年に経営学者である野中郁次郎と竹内弘高が、日本の製造業の高い効率と品質を研究した論文をハーバード・ビジネスレビュー誌に掲載したことにあります。それを読んだジェフ・サザーランド(Jeff Sutherland)らが、システム開発への適用を考え、1990年代半ばにアジャイル開発の方法論としてまとめました。ですから、アジャイル開発には、伝統的な日本の「ものづくり」にある、「不断の改善により、品質と生産性の向上を両立させる」という精神が、埋め込まれているといっても良いでしょう。

その精神の根本には、現場重視の考え方があります。「現場」とは、「業務」と「製造」の現場です。「業務の現場」であるユーザーと「製造の現場」である開発チームが、ビジネスでどのような成果をあげたいのか、そのために何をしたいのか、その優先順位や使い勝手はどうなのかを共有し、不断の工夫と改善によって無駄を省き、迅速・柔軟に高品質なシステムを開発しようというのです。

「仕様書通りのシステムを手間ひまかけて開発する」こととは相容れません。短い期間で、ビジネスの成果に直ちに貢献できるシステムを開発、改善し続けることが、アジャイル開発の目指すことです。

■本番環境への迅速な移行、継続的なデリバリーを実現するDevOps

開発チームが、アプリケーションの開発や変更に即応できても、本番環境に反映できなければ、その成果を現場が享受できません。一方、運用チームは、システムを安定稼働させる責任を負っています。開発できたからといって、すぐに受け入れて本番環境に移行させても、安定稼働ができないとなると大問題です。そこで慎重に検証し、システムの調達や設定などを行い、大丈夫となれば本番移行を受け入れます。このような一連の作業には相応の時間と手間がかかります。これでは、加速するビジネスのスピードに対応できません。

そこで、開発チーム(Development)と運用チーム(Operations)が、お互いに協調し、また運用や本番移行を自動化する仕組みなどを積極的に取り入れ、開発と運用が途切れることなく連続する仕組みを実現し、ビジネスを止めずに、継続的に本番移行する仕組みが必要です。これを実現する取り組みを「DevOps」と言います。

迅速な調達を実現するインフラ、高速開発と実行を支えるプラットフォーム

DevOpsを実現するには、インフラ資源の調達・変更も柔軟・迅速でなくてはなりません。そのためにサーバーやストレージなどの物理資源を個々のアプリケーションに合わせて導入、設定している余裕はありません。そこでインフラはSDIや、そのクラウド・サービスであるIaaSが前提となります。

それでもまだインフラを意識して、アプリケーションを開発しなくてはなりません。そんなインフラのことに気をかけることなく開発、実行できれば、その柔軟性と迅速性は高まります。そのためには予め用意された機能部品を組合せ、連係させてアプリケーションを開発実行させる仕組みや、業務プロセスを記述し、画面や帳票を定義すれば、プログラム・コードを生成してくれるツールなどを利用し、開発スピードだけではなく、変更への柔軟性を担保しなくてはなりません。

どれかひとつができても他ができなければ、全体のスループットは上がりません。これらを流れる水のごとく連続させ、繰り返してゆくことが、これからの開発や運用には求められています。

ITビジネス・プレゼンテーション・ライブラリー/LiBRA

【8月度のコンテンツを更新しました】
・量子コンピュータのプレゼンテーションに新しい資料を加えました。
・講演資料を2つ追加しました。
・動画セミナーを1編追加いたしました。
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総集編

【改訂】総集編 2019年8月版・最新の資料を反映しました。
総集編
【改訂】新入社員のための最新ITトレンド研修・2019年8月版
【改訂】これからのビジネス戦略
ITソリューション塾・最新教材ライブラリー/ITソリューション塾・第31期
【改訂】IoT
【改訂】AI
【改訂】これからの開発と運用
【改訂】これからのビジネス戦略
ビジネス戦略編
【改訂】デジタルとフィジカル(1) p.3
【改訂】デジタル・トランスフォーメーションとCPS  p.7
【新規】デジタル・トランスフォーメーションとは何か(1) p.8
【新規】デジタル・トランスフォーメーションとは何か(3) p.10
【新規】デジタル・トランスフォーメーションとは何か(4) p.11
【新規】デジタル・トランスフォーメーションとは何か(5) p.12
【新規】DXを支える4つの手法と考え方 p.64
【新規】「手段」と「目的」をはき違えるな! p.87
【改訂】事業戦略を考える p.88
【新規】共創ビジネスの実践 p.146
【新規】DXと共創の関係 p.147
【新規】イノベーションの本質 p.154
サービス&アプリケーション・先進技術編/IoT
*変更はありません
サービス&アプリケーション・先進技術編/AI
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ITインフラとプラットフォーム編
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クラウド・コンピューティング編
【新規】クラウド・ネイティブとは p.106
サービス&アプリケーション・基本編
*変更はありません
開発と運用編
【新規】システム化の対象範囲 p.4
【新規】ITの役割分担 p.5
【新規】ワークロードとライフタイム p.6
【新規】人間の役割のシフト p.7
【新規】超高速開発ツール p.86
ITの歴史と最新のトレンド編
*変更はありません
テクノロジー・トピックス編
【新規】メモリードリブン・コンピュータ p.56-59
量子コンピュータ
【新規】物理学とコンピュータ p.3
【新規】量子コンピュータの分類 p.4
【改訂】量子コンピュータの限界と可能性 p.6
講演資料:
【大学生・講義】テクノロジーな未来は私たちを幸せにしてくれるのだろうか?
【SIer向イベント】Sierはもういらない! DX時代にそう言われないために

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