若い頃に「学び方」を学べるかどうかが、社会的格差を生む時代となった

徒弟制時代（産業革命以前）

産業革命以前から続く学びのカタチが徒弟制だ。すでに社会的に認められている親や親族のもとで、時間をかけて少しずつ彼らの技能を学んでゆく。そこでの学びのゴールは親方や師匠が決める訳だが、彼らそのものが学びの具体的なゴールであり、彼らと比べることで自分の達成の度合いを実感しながら、技能を磨いてゆく。

当時は、産業は地域に依存し、経済や人間関係といった状況が制限されている。その状況の中で弟子たちは、自分にできる役割を与えられながら徐々に一人前として育ってゆく。

公教育制度時代（産業革命以降）

子供が親や親戚がやっていた仕事に就くとは限らなくなり、仕事のやり方そのものを新しく覚える能力、すなわち「訓練可能性」が重視されるようになった。読み書きや計算、言われたことを言われた通り再現できる能力、つまり何でも要求されれば対応できる能力を、短期間に身に付けさせる必要が生まれた。そのような状況にあっては、親や親族に任せておくより、国家が教育を統制することのほうが、効率がいい。こうして、公教育制度としての学校が整備されてゆく。学びのゴールは国家が設定し、学校をうまく運営して「訓練可能性」の高い若者を短期間に大量に排出できる社会ほど、豊かになる可能性が増すことになった。

生涯学習時代（現在）

国家が統率する公教育制度は、いま3つの理由で限界を迎えている。１つは、テクノロジーや社会環境が急速に変化する時代に、学校で教える基礎的な能力そのものが短時間で変わってしまうことだ。かつては、学校で基礎的な能力をいちど身に付けておけば、社会に出てからの成長を支えてくれたが、もはや基礎的な能力そのものを社会に出てからも何度も学び直さなければならなくなった。2つ目は、この変化の速い時代に、新しいことを教えられる教師が身近にはいないことだ。かつては、基礎的なことであれば、教えてくれる教師や年長者がそばにいた。会社における年長者もそういう役割を果たしていた。しかし、知識や価値観の急激な変化の中で、誰もが初学者であり、そういう人たちに頼ることができなくなってしまったのだ。3つ目は、このような状況にあっても、何かを学びたいと言う時には、学ぶ方法がいろいろと増えたことだ。インターネットやコミュニティ、私的な教育サービスなど、学ぼうと思えば、いくらでも方法が与えられている。

学びのゴールは自分で決めなくてはならないが、学ぼうと思えば、いくらでも学ぶことはできる。むしろ、変化に合わせて学び続けなければ、社会的価値を保てない時代になったとも言えるだろう。このことは、若い頃に「学び方」を学べるかどうかが、社会的格差を生む時代となったということでもある。

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