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【図解】コレ1枚でわかるガソリン自動車と電気自動車

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自動車業界が、GoogleやApple、Microsoftそして新興の電気自動車メーカーTeslaといった企業に戦々恐々としている。その背景には、電気自動車の普及と自動車のソフトウエア化がある。

まず電気自動車(EV)だが、エンジン自動車に比べ圧倒的に部品点数か少ない。また、部品の種類も複雑な機構を組み合わせた機械部品から比較的構造が単純な電気・電子部品が中心となり、機械加工や組み立てノウハウの蓄積がない企業でも参入が容易になる。米のTeslaや日本のGMLなどのEVベンチャー企業が参入できるのもこのような背景があるからだ。ちなみに、現在、中国国内でEVを生産する現地企業は大手の中国のBYDをはじめとして250社に及ぶという。

また、車の機能や性能の多くがソフトウエアに依存するようになる。これは、エンジン自動車でも言えることだが、電気自動車になれば、その割合はさらに高まり、ソフトウエアの開発力が製品の競争力になると考えられる。

GoogleやApple、Microsoftは、このソフトウエアを様々な車で利用できるプラットフォーム=車載OSとして提供しようと動き始めている。例えば、GoogleのAndroid AutoやAppleのCar Play、MicrosoftのMicrosoft Autoは、いまでこそカーナビやテレマティクスの機能に限定されているが、やがて自動運転機能を提供し、自動車の走行をも制御する車載OSへと進化してゆくだろう。また、BlackBerry のQNXや国内企業が取り組むAUTOSARなどの車載OSが注目をされている。

もし車載OSで覇権を握られれば、Windowsがコンピューターで、Androidがスマートフォンでそうであったようにハードウェアはコモディティ化・汎用化し、既存の自動車メーカーが長年蓄積してきた独自の製品開発力、機械加工や組み立てなどの競争力の源泉を失ってしまうことになる。

半導体メーカーの米NVIDIAはこのような動きを背景に、自動運転をも視野に入れた車載SoC(System On A Chip、1チップでコンピューターの機能をすべて統合しているチップのこと)を提供しはじめており、他の半導体メーカーや電子機器メーカーも同様に汎用部品提供の動きを展開しつつある。

このようなソフトウエア企業の動きに対し、自動車メーカーや車載機器・半導体メーカーが主導する形でオープンな車載OSとしてAGL(Automotive Grade Linux)を開発しようという取り組みも始まっている。これは、Linuxをベースとした車載OSで、高度安全支援や自動運転を視野に入れて開発が進められている。

また、自動車はコネクテッド・カーとしてインターネットにつながり、車載OSとクラウド・サービスとの連携を実現し、車両単独ではできない機能やサービスを提供できるようになり、自動車のあり方や価値を大きく変えてゆくと考えられる。

米国ゼロエミッション(ZEV)規制、中国新エネルギー車(NEV)規制、欧州CO2規制等の法規が強化されていく中、電動化の勢いはさらに加速してゆくだろう。

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