【図解】コレ一枚でわかるCSIRT

サイバー攻撃は、巧妙化の度合いを増している。そのため、どんなに堅牢に防御しても、セキュリティ事故（セキュリティ・インシデント）を完全に防ぐことはできない。そこで、「インシデントは必ず起きるもの」という前提で備えておくことが求められる。このような情報セキュリティ対応の中核を担うのがCSIRT（Computer Security Incident Response Team）だ。

CSIRTは、自社へのサイバー攻撃を検知し、セキュリティ事故が発生すれば直ちに緊急対応する。インシデントに対応する「火消し役」と考えるとわかりやすいかもしれない。主な役割は、次３点だ。

• 社内対応：セキュリティ情報の提供や指示・命令系統の整備・管理
• 社外対応：社外からの問い合わせやインシデント情報についての統一した対外窓口（POC : Point of Contact）
• 情報連携：外部のセキュリティ組織や他社のCSIRTと連携し、セキュリティに関する情報を共有

インシデントに対抗するためには、セキュリティ対策を施したシステムの構築や運用管理、セキュリティに関する啓蒙活動や制度上の整備などが不可欠だが、対策に完全はない。そのために、インシデントが発生すれば、直ちにそれを検知し対策を講じる体制としてCSIRTが必要になる。

CSIRTは、恒常的な部門として組織されることもあるが、そのための要員やスキルを維持し続けることは容易ではない。そこで、必要に応じて招集される組織にする場合もある。前者は、「消防署」であり、後者は「消防団」のような組織に例えるとわかりやすいかもしれない。

また、社内の要員だけでは、日々高度化、巧妙化するサイバー攻撃に対抗することは困難なので、セキュリティ対策を専門とする企業や、セキュリティ情報を共有あるいは支援してくれる外部組織との連携も欠かせない。

CSIRTの歴史は古く、インターネット黎明期の1988年、アメリカで甚大な被害を与えたマルウエア「Morris worm」対策のため、情報共有や組織間で連携する必要性が高まり、その連絡調整を担う組織として「CERT/CC（Computer Emergency Response Team / Coordination Center）」という組織が、米カーネギーメロン大学内に設置された。これが世界で最初のCSIRTと言われている。

その後、世界各国で同様のCSIRTが作られるようになり、各国のCSIRTをまとめ、他国との情報の収集や共有を行うための世界的な非営利組織FIRST（Forum of Incident Response and Security Teams）が、1990年に設立された。1996年、我が国でも「JPCERT/CC」という組織が設立され、インシデント情報の共有、対策の研究やガイドラインの作成、取り組みについての啓蒙などが行われている。

セキュリティ・インシデントは、増え続けているが、この現実から逃れる術はない。この事態に対応するために、企業はCSIRTを設置し、適切に機能させることで、例えインシデントが発生しても被害を最小限に食い止め、再発防止に努めることが求められる。

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