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日本を環境立国にするために、ITベンチャーを飛び出して起業しました。

人を助けるすんごい仕組み

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P2P(Peer to Peer)という言葉があります。主にIT用語で、PCなどのクライアント端末同士で情報をやり取りするという概念ですが、それを被災地支援などのボランティア活動に活用するとどうなるのでしょうか。

筆者は「構造構成主義」という彼自身専門の知見を活用して、固定的な方法が役に立たないようなまったく未知の状況に対して有効な方法を組み立てていく「ふんばろう東日本支援プロジェクト」という被災地支援ボランティア活動を進めています。

ふんばろう東日本支援プロジェクト
http://fumbaro.org/

西條剛央さんのBlog
http://plaza.rakuten.co.jp/saijotakeo0725/

ほぼ日刊イトイ新聞「西條剛央さんのすんごいアイディア」
http://www.1101.com/funbaro/index.html

たとえば「重機免許取得プロジェクト」は、瓦礫除去やインフラ建設に必要な重機免許を被災者に取ってもらうことで、仕事づくりを進めていこうというものです。まずは民間寄附ベースの働きかけがあったからこそ、その後に厚労省の職業訓練の仕組みに繋がりました。

陸前高田市の自動車学校は、多くの自動車が津波に流され、震災直後には自動車免許を取りにくるような人がいない状況で存亡の危機にありましたが、この動きによって地元の名士としてのボトムアップに協力できるようになりました。

「魚を与えるのではなく、魚の釣り方を教える」というような支援の仕方は被災地において重要ですが、同じく過疎や高齢化に悩む中山間地にとってもこのスキームは応用できると感じました。

実際に、家庭や仕事の都合で都市に住んでいるけれども、我々の活動を支援したいと言ってくれる方はたくさんいらっしゃいます。日々現場で汗を流す人間がもっともスゴイという風潮は現場至上主義に陥りがちですが、その活動が長く続くためには後方支援体制を充実させ、資金や物資を意志とともに集める必要があるのです。

ソーシャルメディアがこれだけ発達した社会においては、現場にそこに必要な物資やリソースを定量できる人がいれば、多くのことが自動的に進むようになります。交流が生まれれば、そこに新しい支援事業が立ち上がるのです。

被災地と日常、都市と田舎、、と信念対立を生み出しがちの活動に対して、構造構成主義が非常に役に立つことが分かりました。人を助けるすんごい仕組みは、人を動かす確かな仕組みなのです。





当エントリに関連する過去エントリは以下のとおり。

政治不信に別れを告げ、統治を創造する。
日本を復興させる、確かな第一歩
僕らが創る、新しい社会

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