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ネットPR実態調査2009 「Twitter運営に関心」39%、「取り組みたいと思わない」39%

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6月17日、株式会社ニューズ・ツー・ユーから、企業広報とIT利用の現状を把握するために実施した「ネットPR実態調査2009」の結果が公開された。

以下、気になった調査結果を抜粋。

  1. 広報予算の前年度比、「減少した」が49%

  2. ネットメディアへの評価、50%の企業が紙媒体と同等に重視(ただしブロガーへの訴求効果の期待は二極化)

  3. 55%が今後「自社サイトで動画コンテンツを外部に公開してみたい」と考えている

  4. ウェブサイトに関する課題「ユーザビリティ(閲覧のしやすさ)」が68%、「コンテンツの充実」が66%

  5. Twitterに今後取り組みたい企業が39%、取り組みたいと思わない企業も39%

調査サンプルが100と少ないが、業種に偏りはなさそうだ。ネットでの調査なので、もう少しソーシャルメディアの活用意欲があっても良いと思うのだが。先日書いた「IT企業Twitter利用動向まとめ」も良く読まれているので、少なくともこの業界で気になっている人は多いはず。

なお、Twitterの企業活用を見ているのはとても面白いし、私自身そうした活動を支援しているが、全ての企業が無理やりやる必要はないとも思っている(ある程度知名度のある企業は、偽のアカウントが出来たときの対応策を考えておくべきだけど)。

ただ、どういう形にせよ、顧客との「対話」は必要だと思う。直接の会話という意味だけではない。自社のアカウントは持たないが、ソーシャルメディアのモニタリングをするというのは今後増えるはずだ。ソーシャルメディアは、顧客の声が可視化されるという有難いサービスなのだから。そこで拾った不満点やアイデアを、顧客に直接回答するのではなく、製品やサービスの改善をもって顧客への回答とすれば良い。いままでそうしてきたように。

しかし、もし「ソーシャルメディア良く分からない」「何が起こるか不安だ」という理由だけで取り組みをしないのであれば、考え直したほうが良い。既に「何か」は起こっているかもしれない。日本の調査結果では無いが、斉藤さんのエントリで紹介されている「【最新調査】 Twitterユーザーの33%は企業やブランドについてツイートしている」というデータもある。日常会話として、どこかの企業やブランドのことについてみんな話しているのだ。

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