【図解】コレ１枚でわかるブロックチェーン 1/3：第三者機関に頼らなくても取引の正当性を保証する

一般的な取引では、法律や規制、あるいは長年の実績によって信頼されている銀行や政府機関などの第三者機関や組織が取引の履歴を一元的に管理し、その正当性が保証されています。これに対して、「ブロックチェーン（block chain）」は、このような第三者機関による仲介なしに取引の正当性を保証する技術です。

ブロックチェーンは、もともと「政府や中央銀行による規制や管理を受けることなく、誰もが自由に取引でき、改ざんなどの不正ができないインターネット上の通貨」として開発された「ビットコイン（Bitcoin）」の信頼性を保証するための基盤技術として、サトシ・ナカモトと名乗る人物が論文中で初めて原理を示したことが誕生のきっかけとなりました。この論文に基づいて有志達によりオープンソース・ソフトウェアとしてビットコインが開発され、2009年より運用が始まっています。運用開始以降、改ざんなどの被害を受けることなく取引が継続されており、その仕組みの有効性については認められつつあります。いまでは、同様の考え方で、ビットコイン以外にも、様々な「インターネット上の通貨」すなわち、「仮想通貨」と呼ばれるものが登場しています。

なお、日本にあったビットコインの取引所Mt.Goxのシステムが2014年に窃盗にあい取引できなくなり、大きな社会問題になりました。また、その他の仮想通貨も、同様の取引所からの窃盗が起きていますが、これは仮想通貨そのものの問題ではなく、取引所システムの問題であり、これによって仮想通貨の有効性が侵害されたわけではなく、両者は分けて考えなくてはなりません。

ビットコインの信頼性を保証する基盤として登場したブロックチェーンは、その後、「信頼されている第三者機関」に頼ることなく、取引に関わる全員が同じ台帳や取引履歴を共有し、全員で相互に監視し合うことで「取引の正当性を保証するための汎用的な技術」として開発が進められており、仮想通貨以外にも、送金や決済、貿易金融や鑑定書管理など、様々な取引や価値交換における信頼性を保証するための仕組みとして使われています。

特に、信頼できるかどうか分からない取引相手との取引や信頼できる仲介者が存在しない場合に、取引や送金などの価値交換を行わなくてはならない場合には、ブロックチェーンは有効な手段になると期待されています。

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