【図解】コレ１枚でわかる自動車産業に押し寄せるCASEのインパクト

いま自動車産業は「CASE」の波に翻弄されています。CASEの波は自動車産業を越えて、さまざまな産業に変革を迫ることになるでしょう。

CASEとは、Connected（つながる）、Autonomous（自律走行）、Shared（共有）、Electric（電動）を意味する言葉です。

昨今、自動運転の話題を聞く機会が増えましたが、自動運転は1台の自動車が単独で周囲を認識できるだけでは実現しません。

カーブの先にある障害物や300メートル先にある車線規制、死角となっている交差点からの他の自動車や自転車の侵入などの予測は、自動車同士がお互いに情報をやり取りし、あるいは信号機や道路上に設置されたセンサーからの情報があって初めて分かることです。

また、目的地に向かう途中の道路標識や信号機、建物などの立体的な配置も正しく把握されていなくてはなりません。そのためには膨大なデータ量の3次元地図が必要となります。それらを全て個々の自動車が持っているのは大変なことで、必要に応じてクラウドからダウンロードする必要があります。さらに、地図は変わり続けます。その変化を捉えた自動車はクラウド上の3次元地図に更新情報を送り、その近辺を走る他の車の地図を更新します。そんな"Connected"なくして"Autonomous"は実現できません。

自動車がインターネットを介して"Connected"になれば、それぞれの稼働状況をリアルタイムで捉えることができます。我が国の自家用車の平均稼働率は4%程度ですから、空いている時間をお互いに融通し合えば、いまほどたくさんの車はいらなくなるでしょう。つまり"Shared"で十分というわけです。

スペースの効率化や地球資源の有効活用の視点からも、また利用者の経済的な負担の削減や、公共交通機関と異なる個人で自由に目的地へ移動できる利便性も、"Shared"を普及させることになるでしょう。

さらに排気ガスや騒音などの環境負荷の低減や、部品点数の減少に伴う製造コスト削減への要請から、"Electric"もまた大きな流れとなっています。中国やEU/ヨーロッパ諸国では、ガソリンやディーゼルで駆動する自動車を法律で規制し、"Electric"への移行を強制する動きも出てきました。

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