DXとは圧倒的なビジネス・スピードを手に入れるための取り組み

「DXとは何か」についての解釈は様々ですが、おおよそ次の3つに集約されるような気がします。

「デジタル技術を駆使した効率化や利便性の向上」、あるいは、「新しいデジタル技術を使った新規事業の開発」に、意味がないと言いたいわけではありません。ただ、DXと同義ではないということです。

両者は共に企業の存続と成長には、不可欠です。しかし、ビジネス環境がめまぐるしく変わる社会にあっては、これを継続的かつ高速に繰り返して行かなくてはなりません。時間をかけて達成し、それで満足している余裕などないのです。

つまり、この２つの取り組みを、継続的に繰り返し行うことを当たり前とする企業の文化や風土を醸成することなくして、これからの時代を生き抜くことができないのです。

そのためには、デジタルがもたらす人々の価値観や行動様式の変化に、自らもデジタルを駆使して対応するしかありません。これを高速に、繰り返し継続的に行える企業の文化や風土をつくれば、「効率化や利便性の向上」、あるいは、「新規事業の開発」も同様に、高速に、繰り返し継続的に行えるようになるわけです。そんな企業活動の土台を作ることが、DXであると言えるでしょう。

少し視点を変えれば、DXとは、「圧倒的なビジネス・スピードを手に入れる」ことだとも言えます。

業界に突如として現れる破壊者たち、予測不可能な市場環境、めまぐるしく変わる顧客ニーズなど、ビジネス環境は、これまでになく不確実性が高まっています。そんな時代に、「長期計画的にPDCAサイクルを回す」といった従来のやり方では、成長はおろか、生き残ることさえできなくなりました。ビジネス・チャンスは長居することはなく、激しく変化する時代にあってチャンスを掴むにはタイミングを逃さないスピードが必要です。スピードが企業の価値を左右します。競合もまた入れ代わり立ち代わりやって来ます。決断と行動が遅れると致命的な結果を招きかねません。

そんな時代ですから、変化に即応するための「圧倒的なビジネス・スピード」が、事業を存続させる前提条件になるわけです。そうすれば、自ずと、「効率化や利便性の向上」、あるいは、「新規事業の開発」も継続的かつ高速に行えるようになるわけです。

そのためには、デジタルが前提であることは、言うまでもありませんが、デジタル技術を使えば、いいというものではありません。意志決定の仕方や雇用制度、組織・体制や業績評価基準など、デジタルを前提に業務の仕組みを、合わせて最適化しなければ、ならないのです。

DXが、企業の文化や風土の変革と言われるのは、そのような意味があるからです。

企業のゴーイングコンサーンは、「圧倒的なビジネス・スピード」を持つことだとも言えるでしょう。DXとは、そのために不可避であるとも言えるのです。

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