【図解】コレ１枚でわかるビジネス・インテリジェンス（BI）の目的

1960年代から急速に普及したコンピューターは、企業内の様々な業務をデータとして捉える環境を整えてゆきました。このデータを使って社内業務に関わる分析レポートや管理資料を作成し、経営や業務に関わる意志決定を行う仕組みとして登場したのがビジネス・インテリジェンス（BI）です。なお、昨今BIととともによく使われる「アナリティクス」という表現との関係については、下記に説明していますので、よろしければ、合わせてご覧下さい。

>> 【図解】コレ１枚で分かるアナリティクス3.0

かつてコンピューターがバッチ処理主体で使われていた時代、管理レポート１枚を作るにもCOBOLなどのプログラム言語を駆使して作成しなくてはならなかりませんでした。そのため、プログラミングの専門知識がある情報システムの専門家にそれを依頼しなければならなかったのです。しかし、業務現場の意図を正しく伝えることや試行錯誤して視点を変えて表を作ってみようとなると、その都度彼らに依頼しなければならず、大変手間も時間もかかっていました。

この状況を打開するため管理レポート作成や業務分析を情報システムの専門家に頼らなくても業務の現場や経営者ができるようにとの目的で作られた仕組みがBIです。

例えば、コンビニの地元地域で、今週末に小学校の運動会があるとしましょう。そのとき、何のおにぎりをいくつ仕入れれば、廃棄損失と機会損失を最も少なくできるかを判断したい場合を考えて見ましょう。過去の販売履歴や他店での同様のケース、天気との関係から、「運動会当日の天気予報が晴の時は、鮭おにぎりが売れる傾向が高い」という結果が、表やグラフで分かりやすく表示されます。そこで、店長は、「鮭おにぎりの仕入れをいつもより増やす」と判断することができます。

スーパーマーケットのPOS（レジ端末。商品のバーコードを読み取り、商品名や金額、時間、性別、大まかな年齢などを入力する装置）端末のデータから、「紙おむつを買う男性は、缶ビールを一緒に買うことが多い
」ということが分かりました。そこで、紙おむつの横にあるビールの割引クーポンを置いておくことで、その商品の販促につなげることができます。

また、銀行の場合、これまでの取引データから、「世帯収入が、1000万円を超える場合、投資信託Aの契約確率が高い」ことが分かったとします。この条件を満たすお客様が、投資信託を検討されている場合は、投資信託Aをすすめることで、成約率を高めることができます。さらに、別の手続きのために来店されたお客様が、この条件を満たしていた場合、投資信託Aをすすめることで、投資信託の販売を増やすことができます。

このように、経験や勘に頼らず、データを分析・整理し、わかりやすく表現し、的確で迅速な意志決定を可能にすることが、BIの目的なのです。

【最新版】最新のITトレンドとビジネス戦略【2015年5月版】

新規ページを6ページ、最新の解説文を24ページ追加しています。

・これからのオフィスインフラを追加しました。
・パブリッククラウドの適用リスクを追加いたしました。
・コレ一枚でわかるIoTとビッグデータを改訂しました。
・IoTとモノのサービス化を追加しました。
・産業革命の歴史を追加しました。
・プレゼンテーション（24ページ）の「ノート」に最新の解説文を追加致しました。こちらも合わせてロイヤリティフリーでご活用下さい。

ビジネス戦略編【2015年5月版】（55ページ）

新規追加はありません。誤字脱字の修正、解説文の訂正を行いました。