従業員規模が大きくなるとプライベートクラウド（オンプレミス型）の比率が上昇、大企業を中心に外部データセンター／オンプレミスの最適な組合せを模索する動きも

調査会社のIDC Japanは2017年8月24日、「2017年 国内データセンターサービス ユーザー調査結果」を発表しました。

今回のIDC Japanの調査によると、外部データセンターサービスの利用は大企業が中心で、案件の規模も大きくなる傾向があることから、データセンター市場の成長を加速させると予測しています。

将来的には、外部データセンターサービスの利用は拡大傾向にあるものの、外部データセンターで稼働させていたアプリケーションをオンプレミスに移行するというケースも見られ、大企業を中心に、IT環境の最適化を目指して外部データセンターとオンプレミスの適切な組み合わせを模索する動きがあるとIDCではみています。

クラウドに関しては、現在利用中のクラウドサービス（パブリッククラウド、プライベートクラウド（オンプレミス型）、プライベートクラウド（ホステッド型））の構成比を見ると、従業員規模が大きくなるにつれてプライベートクラウド（オンプレミス型）の比率が上昇しており、大企業では、より柔軟かつ独自のインフラ構築／運用を求め、オンプレミス型を好む傾向があるとしています。

データセンターサービス市場は、今後もしばらくは拡大が続くものの、特に大企業を中心に、外部データセンターとオンプレミスとの組み合わせ方、クラウドサービスの使い分け、データセンターの設置場所なども含め、社内IT環境の最適化に向けた模索も続けられており、データセンターサービス事業者側でもそれを無視できなくなりつつあるとしています。

オンプレミスシステムにおいては、最近注目のハイパーコンバージドインフラを採用する動きもあり、自社でシステムをコントロールできるという点から、「プライベートクラウド（オンプレミス型）」の採用は増えるとみており、プライベートクラウド（オンプレミス型）とパブリッククラウドのいいとこ取りができるプライベートクラウド（ホステッド型）の採用も増えていくと考えています。