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日々のニュースの中から、ネット広報の可能性を探る

朝日、読売、毎日、産経/共同読者調査にみる「新聞」復権の可能性!!

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朝日、読売、毎日、産経の調査。「震災後「新聞の重要度増した」86%…読者調査」(読売報道)

確かに最近、乳幼児を育てている女性から「新聞を読むようになった」という声を聞くことが多い。放射性物質による食物の汚染、生肉による食中毒など、生死にかかわる話が多くなったためだ。「ウェブの情報は豊富で無料だが、全体像がつかめないし、真偽の確認ができない。信頼性の高い情報をもとに、すばやく行動してあげないと、何かあっても子供に言い訳できない」という。

かねて、日本は新聞に対する信頼が高い国民性だということで有名だが、ここのところ新聞の凋落ぶりは顕著だった。「学生に聞いてみたら、新聞を自宅で購読していない人が8割を超えていた」といった話をよく聞くようになり、私の周辺でも取材体制の縮小などさびしい話が多かった。

ただ、新聞業界に身を置いたことがある人や、その周辺で仕事をしている人は、この巨大なシステムの“すごさ”を知っているはずだ。チラシやパンフレットを作成して印刷するだけでも時間がかかるのに、深夜1時に発生した事件・事故のニュースでも2~3時間後の朝3時半には紙面に掲載され、自宅に届くのだ。

これだけ政府や東京電力による都合の悪い情報の隠ぺいが相次ぐと、何が真実なのかを見抜く目も必要になる。偏向報道など様々な問題があるにしても、その見方をタイムリーに示してくれるのは新聞しかないのではないか。

宅配制度もその素晴らしさが改めて見直されるのではないだろうか。PCの電源を入れなくても目の前に紙面が届き、一覧性や保存性も高い。「自らの命は自らで守る」。こうした時代においては、「新聞購読料は安い」と思える人は東日本大震災以降、確実に増えてくるように思う。

そもそもウェブ情報の大半は、新聞情報がもとになっている。特に危機発生時には、いかに素早く新聞情報を収集・分析できるかが、その後の戦略・方針決定のカギを握る。

新聞業界にとっては、久しぶりの明るいニュース。新聞をメインにモニタリングや論調を分析している私にとってはうれしい限りだ。

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