ヘソで茶は沸きませんが、ネット検索2回でお湯が沸く？というお話
「ネット検索がCO2排出源に？＝米グーグルは反論－英紙」ということで時事通信の記事がYahoo!に掲載されていましたね。
Googleのデータセンターの電力消費を考えると、検索2回でお湯が沸かせる電力量に相当するお湯を沸かした際と同量の二酸化炭素（CO2）を排出するとかしないとか、、、、Googleは根本的な数字のところから反論しているようですが、
調査は米ハーバード大学で物理学を研究するアレックス・ウィスナーグロス氏が実施した。同氏は、グーグルは世界各地で巨大なデータセンターを運用しており、これらを利用した検索実行には莫大（ばくだい）な電力を必要とすると指摘。このためネットで1回検索すれば、二酸化炭素7グラムを排出したことになり、お湯を沸かした際の半分に当たるとの試算を示した。
グーグルはこれに対し、検索1回当たりの二酸化炭素排出量は約0．2グラムにすぎないとした上で、「ネット検索は外出しなくても有用な情報を一瞬にして大量に取得できる。自動車で1キロ運転すれば、グーグル検索の1000回分の温室効果ガスを排出する」と反論している。
わたしは自分で自動車を持たず（免許失効したので、、、自爆）、お酒も飲まないので仕事が終わると即帰宅…内需拡大でお役に立てる事と言えば、ガジェットを購入やらパソコン関係の機材、音楽に関するものを購入などそういった方面に限られてしまう消費拡大～経済成長が必要とされる社会方式からすると貢献度かなり低いですが、CO2の排出という観点からだけみると排出量は少ないのかな、、、とも考えたりするのですが、経済活動と環境保護の事は以前にオルタナブログですと、中村さんが取り上げていらっしゃったようにいろいろ諸説あってわたしには本当のところが良く分からないというのが正直なところです。
ただココ最近目にする雑誌記事などでアメリカ発の環境問題に関する記事を目にすることが増えていて、ブッシュ大統領からオバマ大統領に変わることでこの辺のアメリカの施策にも大きな変化があるのかな、、、ともちょっと感じたりしています。
でも、こういった取組みは環境問題っていうと政府にとっても予算がとりやすいから、、、って指摘もあったりして簡単に論じること出来ない側面ありますが、
欧米の国家がやるぞ、、って取組みはじめると逆に「そこまでやる？」的な場合も出てくると想像され、こういったところで引き合いに出される自動車業界はこれまで産業発展に寄与してきたのに、金融危機での公的支援は思うように話が進まないし、日本では非正規雇用の問題で叩かれるは、環境保護ではやはり真っ先に悪者にされて、まさに踏んだり蹴ったりって感じでしょうね。
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