【図解】コレ１枚でわかる改善と3つの変革
DXの「X」は「transformation＝変革」です。それにもかかわらず、「improvement＝改善」に留まり、DXの本来の意味とはかけ離れた成果しかあげられていない場合も多いようです。このようなことになるのは、日本語の「変革」と英語の「transformation」が、同義ではないことも理由かも知れません。そこで、「変革」と「改善」の意味について、原点に立ち返り考えてみることで、DXの本質を改めて問い直してみようと思います。
変革と改革の違い
変革（transformation）：物事を根本から変えて新しくすること
transformationの語源を探ると、"trans"は「向こう側」、"form"は「カタチをつくる」という2つの意味が合わさっています。つまり、これまでにない新しいカタチにすること、転じて「形態、性質、外観などが著しく変化すること」や「何かを完全に（通常は良い方向へと）変えること」という意味になります。
これをビジネスに当てはめれば、テクノロジーやビジネス環境の変化に対応するため、業務の手順、制度、組織・体制といったビジネス・プロセスや商品やサービス、顧客との関係、収益のあげ方といったビジネス・モデルを新しく作り変えることとなります。「会社を作り変える」と言ってもいいでしょう。
そんな変革は、現場の抵抗と相応の投資、そして時間がかかることを覚悟しなければなりません。また、勘が働かない馴れない市場への参入、未整備な法や制度による規制への対処、新しい顧客や取引先への対応も必要です。
これは現場レベルに任せれば、できることではありません。経営者自らが、明確なビジョンを描き、リーダーシップを発揮しなければできません。また、現場レベルのリーダーも利害の調整役ではなく、経営者と同じビジョンを持って変革を推進するリーダーシップを発揮しなくてはなりません。
改善（improvement）：より好ましい・望ましいものへ改めること
improvementの語源を探ると、古フランス語の em- （利益）、ラテン語の prode（有利な）を組み合わせた言葉であることが分かります。これが転じて、「より良いものにする、品質や状態を向上させる」という意味で使われています。
これをビジネスに当てはめれば、既存のビジネス・プロセスやビジネス・モデルの目的や目標を達成する上での障害を排除し、品質や生産性を向上させることとなります。投資を抑え、いまのリソースを生かした活動が中心です。
製品やサービスの品質向上、顧客満足の向上、コスト削減、時間短縮、安全性の向上、リスク回避、コミュニケーションや意思決定の迅速化、働きやすい環境の整備などが、この取り組みの成果となります。
DXとは会社を作り変えること
上記を踏まえ、「DX／デジタル変革」を解釈すると次のようになるでしょう。
「アナログ前提で作られたビジネス・プロセスやビジネス・モデルをデジタル前提で根本的に見直し、新しく作り変える取り組み」
既存の業務プロセスをそのままにデジタル・ツールで「改善」することではありません。デジタルを前提に、ビジネス・モデルやビジネス・プロセス最適化して、根本的に作り変えることです。
「改善」と「変革」は、共に必要ですが、ゴールもやり方も覚悟の仕方も違います。「改善」は、過去のやり方を大きく変えることなく、時代に即して修正を加えることで、短期的な成果を期待します。一方、「変革」は、ビジネス環境の本質的な変化に対処し、長期持続的効果を享受する取り組みです。その違いが、曖昧なままでは、いずれも十分な成果をあげることはできません。
変革の3つの視点
先にも述べましたが、「変革」は、「新しく、根本的に作り変えること」です。しかし、私たちは、「変革」という言葉をもう少し広い意味で使っています。それは、英語の「transformation」と日本語の「変革」が、同一の意味ではないことに起因するのかも知れません。
「変革」の意味について辞書を見ると、「変えて新しいものにすること。また、変わって新しいものになること」という説明があり、「transformation」の「完全に変えること／新しく作り変えること」というほどの強い意味合いは含んでいないように思われます。事実、日本語の「変革」は、日常的にはかなり曖昧に使われていて、「改善」も「変革」と同義で扱われることがあります。
そんな日本語の「変革」の使われ方を、オペレーション、プロセス、戦略という視点で整理してみると、わかりやすいかも知れません。
オペレーションとしての変革：
「オペレーション（operation）」とは、作業、工程、業務、操業、事業、営業（活動）、経営、運営を意味します。これらをよりよい状態に変えることを「変革」と言う場合があります。これは「改善＝improvement」であり、「transformation」とは異なります。それぞれの作業や業務、工程に携わる人たちが、自分の業務の課題を見出し、これをよりよい状態に変えることことです。もちろん、既存の事業や経営を維持する上で、大切なことです。
ただ、「改善」は、既存のやり方を根本的に変えることなく、いま直面する課題を解決することですから短期的な効果は期待できますが、社会が大きく変わり、既存のままでは対処できない事態では、不十分です。
プロセスとしての変革：
「プロセス（process）」とは、過程、経過、成り行き、進行、方法、手順、工程など、時間的経過を伴う一連の手順を意味します。提供する価値、すなわち製品やサービスは同じでも、その提供方法を変える場合などがこれに該当します。
例えば、Netflixは、1997年、映画を見たい人に郵送でDVDを送り届けるビジネスを世界で初めて始めました。1999年、定額制（サブスク）のレンタルサービスを開始、月額15ドルでDVDを本数制限なしにレンタルできるこのサービスは、延滞料金、送料・手数料が全て無料という、当時としてはありえない、画期的なアイデアでした。
2007年、それまでのDVDの郵送&レンタル・サービスから、ビデオ・オン・デマンド方式によるストリーミング配信サービスに移行、2008年から2010年にかけては、大手メーカーと提携し、ゲーム機（Xbox 360、PlayStation 3、Wii）、ブルーレイディスクプレーヤー、インターネット接続テレビ、Apple製品（iPhoneやiPadなど）およびその他デバイスでの配信に対応したストリーミング映像のウェブ配信へと移行しました。これによって、当時、DVDやビデオ・テープのレンタル・ショップを米国全土に展開していたBlockbusterなどのビジネスを駆逐し、圧倒的な競争力を持つようになったのです。
「幅広い映像コンテンツを顧客に提供する」という事業目的はそのままに、プロセスをまったく新しいものに作り変えることで、新たな価値を創出し、事業を成長させることに成功しました。
戦略としての変革：
「戦略（strategy）」とは、包括的で大規模な作戦遂行の計画を意味します。事業そのものを新しく作ることと解釈できるかも知れません。
例えば、富士フイルムは、そんな変革の好例です。1980年代、写真フイルム市場は、拡大の一途にあり、富士フイルムにとっては、主要な利益源でした。そんな1988年、世界発のフルデジタルカメラを発表しました。儲かっている事業を駆逐するかも知れない事業へと踏み出したのです。その後、化粧品、医薬品、再生医療へと事業を広げ、写真フィルムが市場から消えてしまったいまも収益を維持し、成長を続けています。まさに、戦略を変革し、事業を作り変えることで、会社の存続と成長に成功しました。
もちろん、これらの新しい戦略が、それ以前の事業と全くの無関係だったわけではありません。デジタルカメラは写真フイルムで培った写真の知見が土台になっています。また、化粧品、医薬品、再生医療は、感光材料やハロゲン化技術、調剤技術などが、活かされています。そんな、写真フィルムで築いた基盤技術があればこそ、新しい事業を成功に導くことができたのです。
また、前節で紹介したNetflixも、コンテンツの提供方法を変える「プロセスとしての変革」に留まらず、ユーザーの視聴行動をAIで分析し、ユーザーの嗜好に合わせたコンテンツを制作して、大ヒットを飛ばしています。これは、従来の「コンテンツ提供会社」に留まらず、もはや「コンテンツ制作会社」であり、これが大きな収益の源泉となっています。これなどは、「事業を作り直す変革」すなわち、「戦略としての変革」ということができるでしょう。
自分たちの実情に即した変革を実践する
自分たちは、「変革」という言葉を使い、何を目指しているのでしょうか。それぞれの現状によって、どの「変革」に向きあうかは、違って当然です。それぞれを厳密に区分する必要もなく、Netflixのごとき地続きの変革もあります。
言葉にとらわれず、自分たちが解決すべき課題を冷静に見極めることです。直面する課題を明確にした上で、いずれの「変革」が、直面する課題解決の最善策なのかを考え、「変革」に取り組めばいいのです。
社会環境やテクノロジーの変化や発展は、企業のあり方に大きな影響を与えます。以前はこのやり方で成功できていても、直ぐに時代遅れとなり、事業の魅力も色あせ、自社の競争力の源泉がなくなってしまいます。このような現実から逃れることはできません。だから、自分たちで自分たちを壊し、新しく作り変えることができなければ、企業の成長も存続もありません。
DXに組み込まれた「変革」には、「新しいことを始める」という含意があります。ただ、このような変革の必要性は、いまに始まったことではなく、企業のかかえる宿業のようなもので、常に変わり続けなければなりません。
デジタル前提の社会に変わってしまいました。これまでよりも遥かに長く続いたアナログ前提の社会とは、ビジネスを営む上での原理原則がまるで変わっています。慣れ親しんだアナログ前提の社会で築かれたやり方を積極的に壊し、これまでとは大きく異なるデジタル前提のやり方に作り変えなくてはなりません。だからこそ、あえて「DX」と騒ぎ立て、いままでにも増して、沢山を壊し、沢山を生みだそうと、鼓舞しているのかも知れません。
しかし、現実はどうでしょうか。世間では、ツールを導入すれば、DXや変革が進むという、安易な風潮が少なからず見受けられます。しかし、そのツールを適用する対象の業務の思想やプロセスが同じままでは、十分な効果を引き出せません。既存を壊し作り変え、ツールを適応することが前提です。
古い時代の原理原則をそのままに、ツールだけを新しくしても変革などできません。それよりも何よりも、業務プロセスを変革すれば、ツールなど導入しなくても、変革が進むかも知れません。
ツールの導入ではなく、変革が大切です。変革を当たり前に繰り返すことができるようになることが、企業が存続し、成長し続ける前提です。DXとは、そのようなことを当たり前にできる企業に変わるための取り組みでもあります。
神社の杜のワーキング・プレイス 8MATO
