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DXを支える「成果の見える化」方程式

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テクノロジーの進化は、テクノロジーの難しさを隠蔽化することでもある。テクノロジーの専門家でなくても、テクノロジーを使いこなすことができる時代へと進んでゆく。

ガートナーは、このような動向を、かつて「ITの民主化」と呼んだ。

ITの民主化」は、IT部門やITベンダーの役割を変えてゆくことになります。これまでも情報システムのオーナーはユーザー部門や経営者でした。彼らは、自分達の業務の効率や経営上の価値を高めるために情報システムを必要としていたのです。しかし、テクノロジーの難しさ故に、テクノロジーの専門家として役割をIT部門やITベンダーに期待していました。しかし、その難しさが隠蔽されれば、その存在意義が失われることになります。

ITの価値を享受するユーザー部門や経営者は、「テクノロジー」に興味はない。サーバーの機種や性能、ネットワークの構成、開発の手法など、どうでもいい。そこにどんなに優れたスキルやノウハウがあっても、関心を持たない。

彼らが興味を持つのは「ビジネス」、つまり売上や利益に貢献することだ。ビジネスモデルや業務・経営のプロセスに関わる戦略や施策だ。ITは、これを実現するための手段に過ぎない。しかし、その手段を使いこなすためにITの専門家が必要であるという足かせをはめられてきたとも言える。そしていま、その足かせが外れつつある。

デジタル・トランスフォーメーションは、ITを事業の競争力強化や企業文化の変革の手段として使おうという意識の変化だ。ITとビジネスの緊密化、あるいは一体化を目指す動きでもある。それはとりもなおさず、ITの民主化を最大限に活かして、内製化をすすめよとの動きに帰結する。情報システム部門を介して、外注を依頼するといったITのあり方は、インフラや既存システムの維持のためといった、限定的な領域に閉じ込められてゆく。

このような変化の結果、情報システムの構築やサービスの利用についての意志決定に、ユーザー部門が、これまでにも増して大きく影響力を持つようになった。

そうなれば金額の妥当性を評価する基準も変化する。これまで、「これだけの工数がかかるのでいくら下さい」は、テクノロジーの専門家同士であるが故に通用した会話だが、ユーザーの立場に立てば、そんなことはどうでもいい話で、どれだけの成果が出せるのか、それに見合う金額なのかが、評価基準になる。

このような「投資対効果」での判断が、これまでもなかったわけではない。しかし、「ITの民主化」が、さらにすすめば、IT利用は促進され、業務や経営にとって、これまでにも増して大きな役割を担うようになる。そうなれば、テクノロジーの専門家達の意見、つまりは、工数という評価基準への配慮は、その重みを失ってゆくだろう。

「成果の見える化」について、真剣に取り組む必要がある。それができなければ、ビジネスを失ってゆくことは、自然の摂理だ。

では、どうすれば、「成果の見える化」が実現できるのでしょうか。これを考える上で、この方程式が参考になります。

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ビジネス効果、つまり、お客様の事業の売上や利益が上がると言うこと。これをできるだけ少ない生産量、すなわち工数で、短期間に実現する。この等式を最大化することが、ユーザー企業、すなわち事業部門の期待となる。そのためには、なるべく作らないことになるが、生産量すなわち工数が減ることになるので、工数をメシのタネにするSI事業者の売上が減ることは言うまでもない。

加えて、スピードを上げるためには、事業主体と一体化した開発や運用が必然となる。つまり、内製化は必然として受け入れるしかない。

この方程式は、使うか使わないか分からないシステムを大量に作ることをやめ、本当に使うシステムだけを短期間に高品質で作り、成果を継続して出し続けることが重要であることを示している。まさにアジャイル開発やDevOpsの思想であり、クラウドの目指すところだ。「ITの民主化」の動きは、こんなトレンドによって、加速されつつある。

だからこそ、こんな時代に即した「成果の見える化」方程式をこれからのビジネスの基本に据えることだ。「成果の見える化」方程式は、新しいビジネスを「成功させる」方程式でもある。

DXへの取り組みは、この方程式を成立させることであり、従来のやり方は、通用しないと、覚悟する必要があるだろう。

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【新規】PDCAサイクルとOODAループ p.56
【新規】価値基準の転換が求められる時代 p.57
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