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動画活用事例#1:テレビCM配信 その1

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今日から数回に渡って、企業が実際に動画をどのように活用しているのか、具体的な活用事例を中心に紹介して行きたと思う。第一回目はテレビCMの配信。テレビでCMを放映している企業のほとんどが、YouTubeや自社のコーポレートサイト上でテレビCMを配信している。一つや二つくらいは目にしたことがあるはずだ。

テレビCMは制作するのに膨大なコストがかかる。平均して数百万円から数千万円が相場だと言われているが、タレントを起用したりすると、一気に億単位というのも珍しくない世界らしい。高額なコストをかけてせっかく制作したテレビCMを、企業側ができるだけ活用したいと考えるのは当たり前のことだ。

■ 884社の企業がテレビCMを動画で配信中

では、テレビCMを動画で配信している企業は一体どれくらいあるのだろうか。動画に関連した情報を詳細にまとめている「動画wiki」というウェブサイトがある。その動画wikiによれば、現在884社の企業がテレビCMを動画で配信しているということだ。動画wikiのウェブサイトでは、すべてのテレビCMが企業別に紹介されているので、是非アクセスして気になる企業のCMをチェックしてみてほしい。

884社の企業がテレビCMを動画で配信していると言っても、その内容にはかなりのバラツキがある。一番大きな違いは、配信しているCMの本数。最近放映中のCMを数本だけ配信している企業もあれば、過去に配信したCMをすべてライブラリー化して配信している企業もある。

たとえば、動画wikiのア行の最初で紹介されているあいおいニッセイ同和損保の場合、直近のテレビCM2本だけ配信している。一方、花王は過去に放映したテレビCMも含め数百本の動画を配信している。事例として多いのは、あいおいニッセイ同和損保のように直近のCMを数本だけ配信しているケースだ。花王のようなケースはトヨタやサントリーなど数社ほどにすぎない。

※ 動画wiki

参考までに弊社のデータも紹介しておきたい。弊社のサービスをCM配信の目的で利用している企業は16社ある。その内15社が数本程度を配信しているにとどまっており、1社だけが十数本のCMを配信しているにすぎない。

■ テレビCMの視聴環境にみるテレビVSインターネット

では、企業がテレビCMを動画配信するメリットはどこにあるのか。テレビCMを動画配信している企業のほとんどが、せっかく高いコストをかけて制作したCMなんだし、2次利用しないともったいないくらいにしか思っていない。実は、テレビCMを動画配信することには、配信している企業が気づいていないメリットがたくさんある。下の図を参照してほしい。テレビCMを、テレビで視聴した場合とインターネットで視聴した場合の違いについてまとめてみた。

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テレビCMをインターネットで配信することにたくさんのメリットがあるということをわかっていただけるはずだ。

テレビの場合、時間と場所に制約されてしまう。テレビCMが放映される時間に、テレビがある場所にいないと視聴することができないという大きなハンディキャップを抱えている。一方、インターネットでCMを視聴する場合は、このテレビが抱える大きなハンディキャップから開放される。いつでも好きな時間に好きな場所からテレビCMを動画として視聴することができるのだ。

視聴するハードウェアという観点から見ても、両者には大きな違いがある。テレビの場合、視聴するハードウェアはテレビしかない。一方、インターネットの場合は、PC、携帯、スマートフォン、タブレットPCなど種類が豊富だ。できるだけたくさんの消費者に視聴してもらいたいと考えている企業側からすれば、この視聴できるハードウェアの種類が豊富なことは大きな魅力の一つとなる。

■ テレビCMを動画配信するメリットは測定・分析が可能なこと

その他にも、一度に提供できる情報量が多いというメリットもある。しかし、テレビCMをインターネットを使って配信することの最大のメリットは、視聴の測定・分析が可能なこと。テレビの場合、放映したCMがどれくらいの視聴者に視聴されたのか、正確に測定・分析することが不可能だが、インターネットではそれが可能になる。しかも、かなり詳細な測定・分析が可能になっている。

下の図は、弊社が提供しているアクセス解析の画面である。見ていただければわかる通り、再生回数はもちろん、最後まで視聴された数値や平均の再生時間など、かなり詳細な測定・分析が可能になっている。この詳細な測定・分析が可能であるということが、テレビCMを動画配信する最大のメリットであると言える。特筆すべきは、最後までちゃんとそのCMが見られたかどうかがわかる点だ。テレビでは把握するのが絶対に難しいデータであることから注目したい。

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逆の立場から言えば、CMを配信している企業側は、こうした詳細な測定・分析データを活用しなければならないということになる。また、動画配信サービスを選択する際は、こうした機能がちゃんと提供されているかどうか見極めることが重要になってくる。

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