「育休」記事への反応：日本のリーダーと組織は脱皮できるのか？
「男性育休」がようやく日本でも話題になるようになりました。世界で遅れ劣る日本の産後環境、そして男性の育休・・世界経済フォーラムのジェンダー・ギャップ指数（男女平等指数）で日本が153カ国のうち121位と沈んでいることが注目されていますが、それ以上に注目されてしかるべき問題です（この二つの問題は関係もしてます）。
いつもは新事業やイノベーションなどをテーマとしたForbes Japanでの連載をしている小生ですが、2018年8月に新米パパとなり、感じたことなどを昨年夏に記事にしたところ、驚くほど多くの方に読んでいただきました。
参考：『日本の産後は異常事態・・』など連載記事への反応、そして「親になるためのスクール」
この4本のダイジェスト的な記事はこちら：【異常事態の日本の産後環境】見過ごす問題、新たな視点｜日本マーケティング協会
そして、昨年１１月に育休にフォーカスした記事を書くと、それまで反響が薄かったNewspicksで反響がありました。
記事：男性の育休取得率80％ メルカリに学ぶ「選ばれる企業」の戦略
この育休問題、日本はずいぶんと他国に遅れ、問題は大きく根深いと感じます。
育児休業（育休）は日本で権利として認められていますが、男性はわずか6%しかとっておらず、育休取得者の中で71%が2週間未満、36%が5日未満と短期間です。ママが精神的に最もキツイのが2週間後あたり、夜泣きのピークが4週間後あたりと示す調査もあります。育休を取っても5日未満では、多くは形ばかりで焼け石に水でしょう。
では、なぜ育休がとれないか、その理由は東京都の調査
によると、職場の雰囲気と代替要員がないことが１・２位となっています。これは、小生が実際にパパたちからうかがった事情と合致します。つまり、実質的に育休を取らせない職場になっているのです。
では、これは仕方ないとあきらめるのがよいのか？ 答えは、マクロからもミクロからもNOです。 やればできる、そしてこれは育休をきっかけに日本のリーダーと組織が脱皮するチャンスと捉えることができます。
メルカリ、大和証券、アイシン精機、JALなど73社が賛同する男性の育児休業 5つのメリットとは #もっと一緒にいたかった
にあるように、新たなリーダーシップが生まれつつあります。この記事にある動画はじーんとハートにきます↓
こちらに、各社の経営者の詳細なインタビューが紹介されています→ #もっと一緒にいたかった | Forbes JAPAN
もちろん、リーダーシップとともに、職場の改革や工夫も大切です。小生が記事にしたメルカリのほか、
「育休社員の穴、誰が埋めるの？」マイクロソフトの秘策、リターンシップって何ですか。
という例もあります。
なお、こうした行動の背景にある考え方の参考としては、他国の例をみるのもよいでしょう。先端をみるだけでなく、より近しい国も参考になります・・例えばフランス：
フランス在住、"父親休暇"の体験者が見た「男性育休『義務化』」とは
育休なんて、と切り捨てるリーダーや組織が日本では大多数なのが実態ですが、逆に変化をとらえて実践することで、より前に進むチャンスとすることを、経営者はじめそれぞれの職場のリーダーたちに期待したいです。