2022年 国内IT市場動向の主要10項目、サステナビリティ、ビジネス環境変化適応、現場のエンパワーメントに向けた「デジタルファースト」が強まる　

IDC Japanは2021年12月14日、「2022年 国内IT市場動向の主要10項目」を公表しました。

2021年の国内IT市場は、プラス成長を回復しており、企業が新型コロナウイルスによる環境変化への適応や、その中での新たな事業成長を目指した積極的なデジタル技術投資も、市場回復に大きく貢献したとしています。

IDCでは、2022年、世界のIT市場は、あらゆるビジネス上の意思決定にデジタル技術の活用を考慮に入れ、「デジタルファースト」へと進んでいくと予測しています。

今後も断続的に起きると考えられる様々な環境変化に適応し、さらにそういった環境下でも成長を継続できる組織能力（「デジタルレジリエンシー」）を身につけるため、デジタル技術への投資は勢いを増していくとしています。

こういった「デジタルファースト」の環境が広まる中、IDCでは主にITのサプライサイドで2022年に起こるイベントを、以下の10項目にまとめています。

やはり、最初にくるのは、「デジタルファースト」です。サステナビリティ、ビジネス環境変化適応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファストとあるように、他社との競争優位性から、よりサステナビリティを重視した動きが加速していくのではと考えています。

1. デジタルファースト：

2022年の国内ICT市場は前年比微増に留まるが、サステナビリティ、ビジネス環境変化適応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファーストの姿勢が企業間で強まる。

2. デジタルインフラストラクチャ：

分散、多様化するデータやインフラストラクチャのレジリエンシーを向上するためにデジタルインフラストラクチャへの変革が本格化する。

3. ワークモデル：

顧客と従業員のエンゲージメントの大変革を経験した企業は、クラウド型ツール、オートメーション、データ、AIを利活用した新しいワークモデルの構築に邁進する。

4. データ共有の拡大：

企業のDataOps適用によって、機械学習ベースのデータエンジニアリング／ビジネス分析、データクリーンルームの活用が進み、データ共有の適用範囲が拡大する。

5. 顧客エクスペリエンス：

オムニチャネルにおけるパーソナライズされた顧客エクスペリエンスを提供するため、動的な顧客理解の拡大に向けたCDP（Customer Data Platform）の構築が進む。

6. トラスト：

企業のセキュリティ／リスク管理／トラスト対応に関する信頼指標が、企業のブランド評価を測るネットプロモータースコアとして活用されるようになる。

7. 新たなオペレーション：

効率性向上だけでなく、社会的責任の遂行、従業員エクスペリエンスの向上などを志向したリモートオペレーションの実現に向けた新たなプロセスの開発が進む。

8. エコシステムプラットフォーム：

企業の強みとしてのデータ、アプリケーション、オペレーションを競合他社や異業種と共有するエコシステムプラットフォームの構築が加速する。

9. ネットワーク：

企業活動の分散化に対応しながら、「ワイヤレス主導」と「クラウドドリブン」なネットワークに向けて、企業のネットワークと運用の最適化に関する検討が進む。

10. イノベーション：DXを推進するために、企業のソーシング戦略の見直しが本格化する。