2021年度の設備投資に関する企業の意識調査、比較的規模の大きい企業は「情報化(IT化)関連」がトップに

帝国データバンクは2021年5月19日、「2021年度の設備投資に関する企業の意識調査」を公表しました。

設備投資動向は、新型コロナウイルスなどの影響で国内外経済の先行き不透明感が拭えないなか、省力化・効率化などを見据えたデジタル化や地球環境への対応などがプラス材料として期待されているとしています。

2021年度に設備投資を行う予定（計画）が『ある』企業は58.0％で、前回調査（2020年4月、52.8％）から5.2ポイント増加となっています。規模別においても、すべての規模で前年から増加しており、特に大企業で伸び幅が大きくなっています。

設備投資計画の内容では、「設備の代替」（41.0％）がトップ。以下、「既存設備の維持・補修」（33.2％）、「情報化（IT化）関連」（30.3％）、「省力化・合理化」（27.8％）と続いています。

設備投資の内容を従業員数別にみると、「301～1,000 人」「1,000 人超」といった比較的規模の大きい企業は「情報化(IT 化)関連」がトップとなるなど、企業規模が大きいほど取り組む割合は高い傾向もみられます。

出典：帝国データバンク 2021.5

一方、設備投資を行わない理由、「先行きが見通せない」は減少するも前年度に続いてトップとなっています。新型コロナ以前の活発な設備稼働状態まで回復していないことが一因としています。