スマートフォンの本格的主導権争い始まる

４月に入ってからグーグルのAndroid携帯が、ドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクモバイルと３社一斉に勢ぞろいします。NTTドコモはソニー・エリクソン製の「Xperia」を4月１日に発売予定、ＫＤＤＩはAndroidのスマートブックでシャープ製の「IS01」を５月以降に発売予定（関連記事）、そしてソフトバンクモバイルは「HTC Desire」を４月１日から予約受付を開始します（関連記事）。ほぼ同時期に発表や発売予定などが重なり、３社のAndroid端末への主導権争いが本格的に始まりました。

グーグルのエリックシュミットＣＥＯは２月１５日から開催された「モバイルワールドコングレス（ＭＷＣ）」で、モバイルを最優先にしていくことを明言しており、グーグルを対抗軸に新たなケータイ戦争が幕開けをしたと考えることができるでしょう。

携帯電話のＯＳは、iPhoneやWindows MobileやSymbian等、多数のＯＳがシェア争いを繰り広げており、まだ勝者は混沌としています。米調査会社のアイサプライの調査データによると、２００９年の携帯電話メーカーの世界シェアは、ノキア（３７．８％）、サムスン電子（１９．９％）、ＬＧ電子（１０．３％）、ソニー・エリクソン（５．０％）、モトローラ（４．６％）となっています。また、世界のスマートフォンの出荷台数は、２００９年の１億８１００万台から２０１３年には４億３９００万台まで伸びると予測しており、急速するスマートフォン市場へのＯＳのシェアの行方が注目されます。日本のスマートフォン市場においては、ＭＭ総研が２０２０年度の１００万台強から２．５倍の２５０万台に急増すると予測しています。

一方、日本においてはガラパゴス携帯と呼ばれていましたが、モバイルOSのデファクト化が進むことで、既存のモデルの成長は鈍化するものの、日本の技術力の強みを活かした海外への進出の契機となるでしょう。今年の５月にはＮＥＣ、日立製作所、カシオ計算機が携帯電話事業で統合し、スマートフォンを柱とした新製品で海外展開をしていく予定です。世界の市場から見れば、日本のメーカーが束になっても１０％には届かない状況ですが、どの程度まで挽回していけるのでしょうか。

また、iPhoneでは、電子部品に分解してみると、フラッシュメモリに東芝などが入っているだけで、ほとんど海外勢が占めており、特に台湾メーカーなどが低価格で攻勢をしかけており、部品競争においても苦戦が予想されます。今後台湾のようにＥＭＳが主流となってしまえば、日本メーカの立ち位置も非常に難しくなるかもしれません。

スマートフォンの主導権争いは、サービスやプラットフォーム、から端末まで様々なレイヤで熾烈な競争を繰り広げています。このままいくと、Androidが一気にシェアを拡大する予感もしますが、対抗軸となる次世代iPhoneやWindows Phone 7 がどのように巻き返しをしていくのか、今後のモバイルＯＳのシェア争いには目が離せません。